従業員満足度（ES）とは？高めるメリットと押さえるべきポイントを解説！

従業員満足度とは

従業員満足度（ES：Employee Satisfaction）とは、その名のとおり従業員の会社に対する満足度を示す指標のことです。会社を成長させる原動力は従業員であり、従業員の満足度が会社の活力の土台となるのです。一方で、従業員にとって会社は、人生の多くの時間を費やす場所であり、充実した時間を過ごせる場所であってほしいと感じています。

従業員満足度を高めるメリット

まず始めに、従業員満足度を高めることで得られるメリットについて紹介します。メリットとして、主に以下の3つを得ることができます。

• 生産性が向上する
• 顧客満足度（CS）が向上する
• 従業員の定着率が向上する

それぞれについて、詳しく見ていきましょう。

●生産性が向上する

従業員満足度を高めることで、従業員が高いモチベーションを維持でき、生産性向上につながります。
人口の減少に伴い労働力が減少していく中、限られた労働力で企業が成長していくためには生産性の向上が必要不可欠です。生産性を向上させるためには業務の見える化、効率化、標準化、また部署間連携の円滑化など、根気強く継続的な取り組みが必要な場合もあります。また、アイデアを出し合い創意工夫することも必要でしょう。

●顧客満足度（CS）が向上する

顧客満足度（CS：Customer Satisfaction）は売上に直結する指標です。顧客満足度が高ければ、リピーターの獲得や客単価の向上、口コミ等による新規顧客の獲得などにつながります。また、顧客満足度と従業員満足度の間には相関関係があるといわれています。従業員満足度の高まりから生産性が向上することで余裕が生まれ、顧客サービスの向上に意識や労力を向けられるようになるのです。顧客が定着していく実感を得られれば、仕事に対するやりがいも高まり（従業員満足度が高まり）顧客満足度が高まる、といった、好循環が生まれるということです。

●従業員の定着率が向上する

厚生労働省の「令和3年雇用動向調査」によると、従業員の離職率は11.1%でした。毎年約11人に1人が会社を辞めているということです。採用活動には高いコストがかかり、企業の収益性を押し下げることになります。高いコストを払って人材を採用しても、すぐに辞めてしまう、といった声もよく聞かれます。優秀な人材を定着させることは人事活動の優先事項といえますが、労働力の流動性が高まる中で定着率の向上は難易度を増しているといえるでしょう。やりがいや働きやすさなど、報酬面以外の面で従業員満足度が高ければ、給与を無理に高く設定するなど企業の収益性を下げなくても、優秀な人材が定着することも可能でしょう。

従業員満足度を高める要素

全ての従業員が企業に求める要素が同じとは限りませんが、、従業員満足度を高める要素は以下の5つに集約されます。

• 企業理念やビジョンの浸透を図る
• 本人の希望や適性に応じた配置を行う
• 仕事がしやすい職場環境を整える
• 評価制度を整える
• 福利厚生を整える

●企業理念やビジョンの浸透を図る

自分たちが何のために、何を大事に仕事をするのか。企業理念やビジョンは、仕事のやりがいや自分が所属する企業に対するロイヤルティ直結しています。また、従業員と経営陣が同じ価値観をもつことで、意思決定の指標になったり、お互いの共通言語として機能したりするなど、従業員同士が働きやすい環境を作ることにつながります。企業のトップや中間管理職から、繰り返し伝え続けましょう。

●本人の希望や適性に応じた配置を行う

本人の希望に応じた配置は従業員満足度を高める代表的な方法といえます。また、適正に応じた配置も効果的です。仮に同じ報酬で、希望する仕事と希望しない仕事、高い成果を出しやすい仕事と出し難い仕事では、充実感に大きな差が出ます。100%希望に添い、適正に応じた配置を実現することは難しいかもしれませんが、従業員の希望を日頃から把握し、少しでも適切な仕事を任せる努力をするだけで従業員満足度は変わるはずです。

●仕事がしやすい職場環境を整える

優秀な人材ほど、自分が本来やるべき仕事に時間を割き、効率的に成果を出したいと考えています。しかし職場環境が原因で阻害されるとストレスを抱えることになります。阻害する要因は、会社のインフラ、人間関係、コミュニケーションなどさまざまなものが考えられます。仮に阻害するものがあるならば、原因を把握して環境整備に取り組みましょう。

●評価制度を整える

成果に対して正当な評価を受け、本人が納得することで従業員満足度は高まります。そのためには、従業員が安心して成果を追求できる評価制度が重要です。ほとんどの会社で評価制度は存在しますが、実は会社の目指すビジョンや方向性と整合していないケースが多く見受けられます。評価制度は「会社が求める成果や人材とは何か」を社員と共有するコミュニケーションツールです。定期的に見直し、評価者や決裁者と認識を共有しましょう。

●福利厚生を整える

福利厚生は従業員やその家族が「豊かな生活」を送れるように企業が用意する制度です。多様な働き方が重視される中で、福利厚生は求職者が企業を選ぶ際の重要な判断材料になっています。従業員の希望をよく把握したうえで「従業員やその家族の豊かな生活」を自社なりに再定義し、制度として具体化する検討を行いましょう。また働き方は今後も変わっていくと考えられるため、定期的な検証も必要です。

従業員満足度を調べる方法

従業員満足度を調べる方法は、大きく分けて「アンケート調査」と「インタビュー調査」の2種類があります。それぞれの特徴と聴取する内容について解説します。

調査を実施し、その結果を改善点を見つけるヒントとして活用していきましょう。また、改善後のモニタリングを実施し、施策をブラッシュアップすることが非常に重要です。

●アンケート調査

アンケート調査は、従業員満足度を定量的に把握できる調査方法です。設問の項目ごとに「非常に満足している／満足している／どちらでもない／不満だ／非常に不満だ」といった選択式の回答を用意し、場合によっては選択した回答の理由を自由記述式で回答してもらいます。設問の項目ごとに満足度が定量化されるので、自社がどの分野で満足度が高く、どの分野で改善が必要なのか明確にできます。

●インタビュー調査

定量的なアンケート調査に対して、インタビュー調査は定性的な調査です。アンケート調査と組み合わせることで効果を発揮します。活用方法はさまざまで、たとえばアンケート調査で従業員満足度が低い結果が出た項目について、その理由について従業員の生の声を聞き把握することもできます。また具体的な改善策を従業員側から提案してくれることもあるでしょう。従業員にとっても自分たちの声を聞いてもらっているという実感があるはずです。

●聴取する内容

聴取する項目は企業によりさまざまですが、一般的に盛り込まれるのは以下のような項目です。

• 処遇に対する満足度
• 研修体制に対する満足度
• 職場／上司に対する満足度
• 経営方針に対する満足度
• インフラに対する満足度
• 風紀に対する満足度
• 福利厚生に対する満足度
• 総合的な満足度

従業員満足度調査（ES調査）について詳しい記事を読む

まとめ

ここまで、従業員満足度は会社の収益性や成長を左右する重要な指標であり、さまざまな要素で形作られていることを説明してきました。自社の従業員が満足している要素、不満を感じている要素は何なのか把握することがスタートラインです。

ぜひ従業員から愛され、応援される会社をづくりを目指しましょう。