リサーチ・マーケティング用語集

アイトラッキング

アイトラッキングとは、赤外線センサーでユーザーの瞳孔の動きを読み取り、「視線を可視化」するリサーチ手法。視線計測、瞳孔解析などと呼ばれることもある。対象物のどの部分（注視部分）を、どの程度（注視時間）、どのような順番（視線経路）で見ているかを調べることができるため、Webサイトや広告の評価、シェルフテストなどに用いられることが多い。

アウトバウンドマーケティング

Web検索やソーシャルメディアなどを利用して、消費者に自社サイトを見つけてもらうことを前提としたマーケティング手法のことを「インバウンドマーケティング」と呼ぶのに対し、広告出稿などに頼るマーケティング手法のことを「アウトバウンドマーケティング」と呼ぶ。

アクセス解析

Webサイトにアクセスしてきたユーザーが「どこから来たのか」「どのページを見たのか」「サイト内でどう行動したのか」といった情報をアクセスログデータから分析すること。 Googleアナリティクス（GA）などが代表的なツール。

アップセル

顧客が購入した商品と同種で「より上位の商品」を提案し購入してもらうこと。アップセルを行なうことにより、顧客数を増やすことなく総売上額を増やすことができる。

アトリビューション分析

アトリビューション分析とは、コンバージョンに至る過程で接触した、インターネット上の各メディアの貢献度を定量的に分析すること。例えば、あるインターネット広告がクリックされて資料請求に至った場合、ユーザがインターネット上のどんなメディアを見て、それらのメディアはコンバージョンにどの程度貢献したかを分析する。

アドエクスチェンジ

アドエクスチェンジとは、インプレッションベースで取引されるデジタル広告枠のこと。インプレッションが発生した段階で入札が確定する。これにより、クリック課金型、インプレッション課金型が混在していたアドネットワークに比べ、広告主は狙ったターゲットに広告配信がしやすくなった。

アドネットワーク

アドネットワークとは、色々なWEB広告媒体を一つに集約して、インターネット広告を配信する仕組みのこと。

アドホック調査

アドホック調査とは、ある目的に対してのみ行う調査で、調査企画から分析・報告までが一回で完結する調査。新商品のコンセプト調査など、単発で行う調査。同一仕様の調査を繰り返し行うパネル調査やトラッキング調査と比べて、調査票をオーダーメイドで作ることができるなど融通が利く反面、その度に企画から始める必要があるため1回当たりのコストは高くなる。

アドボカシー・マーケティング

アドボカシー（advocacy）とは、「擁護」、「支援」、「代弁」の意味。企業が「顧客」に対して「擁護」、「支援」、「代弁」する立場となる「顧客中心」のマーケティング手法。顧客の意向を最優先して顧客の信頼を得ることで、長期的な信頼関係を築き利益を獲得することを目的としている。目先の利益にとらわれずに、時には他社製品を紹介したり、他店での購入を案内するなど、徹底的に顧客を優先させる。

アフィリエイト広告

成果報酬型のインターネット広告。成果に対して報酬が発生する形の広告で、商品購入や資料請求などの最終成果（コンバージョン）の発生に応じて広告費用を支払う形の広告のこと。

アフターコーディング

自由回答（OA、FA）の記述内容から、代表的な語や意見内容をまとめるなど代表的なカテゴリーに分類、コード変換する作業をアフターコーディング（AC）と呼ぶ。これにより、自由回答の定性情報を定量化し、集計作業に供することができる。また、アフターコーディングで分類された「代表的なカテゴリー一覧」のことをアフターコード表（AC表、コード表、コードブック）と呼ぶ。

アンゾフの戦略マトリクス

アンゾフの戦略マトリクスとは、商品を市場に投入する際の経営戦略を考える4つの選択肢のこと。既存商品を既存市場に（市場浸透）、既存商品を新市場に（市場開拓）、新商品を既存市場に（商品開発・事業開発）、新商品を新市場に（多角化）の4区分。

アンバサダー・マーケティング

「アンバサダー」は、商品や企業・ブランドが好きで、知人に口コミを行ってくれる可能性が高い顧客のこと。一般的にはNPSの計測などにより、顧客群の中からアンバサダーを抽出、リレーションを深めてアンバサダーを増やしていくマーケティング手法のことを「アンバサダー・マーケティング」と呼ぶ。顧客間でコミュニケーションが発生するため、施策の効果が長続き・蓄積しやすい特長がある。

アーリーアダプター

アーリーアダプター（Early Adopters：初期採用者）は、イノベーター理論における商品購入の態度分類のひとつ。流行に敏感で、情報収集を自ら行い、判断する人。他の消費層への影響力が大きく、オピニオンリーダーとも呼ばれる。市場全体の13.5％。

アーリーマジョリティ

アーリーマジョリティ（Early Majority：前期追随者）は、イノベーター理論における商品購入の態度分類のひとつ。比較的慎重派な人。平均より早くに新しいものを取り入れる。ブリッジピープルとも呼ばれる。市場全体の34.0％。

アーンド・メディア

アーンド・メディアとは消費者やユーザーが情報の起点となる、ブログやSNSなどのメディア。アーンド（earned）=信用や評判を獲得する、という意味。マーケティング上は、アーンド・メディアの役割は消費者の共感を得ることであり、生活者が発した自社商品・サービスの体験情報をきっかけに、良い口コミ・評判の拡散を生み出すことが求められる。

アイカメラ

眼球運動を測定する装置の1つ。角膜に光を投射し、その反射光によって眼球の動きをとらえる。眼球の動き(視線)を検出し、カメラを装着した被験者がどの部分を何秒間、そしてどのような順番で見ていたかを測定できる。消費者が広告、製品パッケージ、あるいは陳列棚などをどのように見ているかについて分析するために用いられる。ただし、情報処理の水準(対象についてどの程度真剣に考えているか)まではわからない。

異常値（外れ値）

統計用語の「外れ値」とほぼ同義。得られた観測値の中で、真の値の推定値からの残差が異常に大きい値のこと。

一対比較評価法

一対比較評価法とは、複数ある選択肢を1対1で比較していくことで、選択肢の重み付けや距離間を明確にする調査手法。

イノベーター

イノベーター（Innovators：革新者）は、イノベーター理論における商品購入の態度分類のひとつ。冒険心にあふれ、新しいものを進んで採用する人。市場全体の2.5％。

イノベーター理論

新製品や新サービスの市場浸透に関する理論。顧客の新製品や新サービスの購入態度を元に、イノベーター、アーリーアダプター、アーリーマジョリティ、レイトマジョリティ、ラガードの5タイプに分類する。プロダクトライフサイクルと合わせて、市場分析や需要分析の際に活用されることが多い。

違背実験

特定の商品・ブランドのユーザーに、一定期間その使用を強制的に禁止することで、その価値を改めて把握・洞察する実験的な調査手法。

インサイト

「コンシューマー・インサイト」と同義であり、消費者の無意識な本音を引き出す（洞察する）ことを表す。一般的なアンケート調査は、対象者自身が自覚している（言語化される）情報を記録・把握するものだが、無意識下の行動などは回答結果として得られなかったり、事実と食い違ったりすることがある。近年のマーケティングでは、こういった消費者の深層心理を理解し、観察と洞察から有益な知見を得ようとするインサイト重視のリサーチ手法が多数開発されている。

因子得点

因子分析において、各個体が持つそれぞれの因子に対する重みのこと。因子スコアと呼ぶこともある。

因子負荷量

因子分析において、得られた共通因子が分析に用いた変数（観測変数）に与える影響の強さを表す値。観測変数と共通因子との相関係数に相当する。－1～1の値をとり、因子負荷量の絶対値が大きいほど、その共通因子と観測変数の間に（正または負の）強い相関があることを示す。

因子分析

多数の数量的な変数の背後に潜む変数として仮説因子（洋風-和風、派手-地味、など）を想定し、実際の回答データからこれを抽出する方法。消費者のライフスタイルやブランドイメージ、広告やタレントに対する意識や態度など、幅広いテーマの分析に利用される手法。

インストア・マーチャンダイジング

インストア・マーチャンダイジングは、店内における商品やサービスの構成、陳列などを客観的に検討した上で、最も収益が上がるようにするためのマーケティング活動のこと。具体的には、消費者ニーズに合致するような品揃えの充実、店舗のデザイン、商品のレイアウト、POP広告の掲示など、店内におけるあらゆる要素を工夫し、効果的に組み合わせて販売促進に結びつけることを指す。

インストラクション

実査作業に入る前に全調査員に対して、作業の説明、指示、調査対象の割当て、物品の配布を行なう指示集会（調査員説明会）のこと。説明は調査企画者や実査管理者が担当する。

インスペクション

調査員バイアスや、ミス・不正による「事実でない回答」を発見し、集計データへの混入を排除するために、実査中に行なわれる監査（初票点検や抜き打ちチェックなど）のこと。

インセンティブ

一般的に、意欲を引き出すために外部から与える奨励や刺激、報奨などのこと。マーケティングにおいては、消費者に向けた施策を「消費者インセンティブ」と呼び、試供品やおまけ品の配布、懸賞、バーゲンなどのことを指す。

インターセプト法

CLT（会場調査）などで、街角やショッピングセンターの出入口等で通りがかった人に声をかけて調査協力を依頼し、応諾した人を調査の対象とする方法。「モールインターセプト」「ストリートキャッチ」とも呼ばれる。

インターネットリサーチ

一般的に「ネットリサーチ」「Web調査」とも呼ぶ。インターネットを利用したサーベイリサーチのこと。

インナーコミュニケーション調査

インナーコミュニケーション調査とは、ある企業や組織において、従業員などの情報伝達速度やその情報の共有度合いなどを計るために行う調査のこと。

インナープロモーション

社内での意思統一や士気の高揚、営業マンの販売意欲の喚起などを目的として社内の構成員に向けて実施されるプロモーション。「社内プロモーション」とも言う。

インバウンド需要

日本国外から入ってくる旅行者、すなわち外国人による訪日旅行者による需要のことを「インバウンド需要」と呼ぶ。近年、百貨店や商業施設、ホテル、レストランなどでは、インバウンド需要の取り込みなしで売上維持・向上は難しい状況となっている。

インバウンドマーケティング

インバウンドマーケティングとは、広告出稿などに頼る「アウトバウンドマーケティング」に対して、Web検索やソーシャルメディアなどを利用して、消費者に自社サイトを見つけてもらうことを前提としたマーケティング手法を指す広告用語。訪日客による「インバウンド需要」とは意味が異なることに注意。

インフィード広告

インフィード広告とは、ソーシャルメディアやWebサイトなどでフィードといわれるコンテンツの間にコンテンツと同様に表示される広告のこと。

インフォグラフィック

インフォグラフィックとは、図や表、イラストなどを用いることによって情報を視覚的・直感的に分かりやすく伝える方法の一つ。非常口のサインや道路標識、地図記号などが代表格。チャートやグラフなどで情報を素早く簡単に表現したい場面で用いられる。

インフォマーシャル

情報を意味する「インフォメーション」と、テレビCMを意味する「コマーシャル」の合成語。商品の情報を比較的長時間にわたって紹介する動画コンテンツ。

インフルエンサー

オピニオンリーダーや専門家など、商品やブランドがターゲットとするコミュニティやセグメント内で周囲に影響を与える人物のこと。彼らの好意的なメッセージが周辺に広がることを期待するマーケティング手法のことを「インフルエンサー・マーケティング」と呼ぶ。

インプレッション

インターネット広告をユーザに見せることで得られる効果、またはバナー広告の露出回数を表す単位。アクセス解析におけるページビュー（PV)とほぼ同じ意味。

インホーム･テスト

テスト品を配布して、一定の期問家庭内で使ってもらい評価を得る調査のこと。ホームユーステスト（HUT）と似た意味合いだが、家庭内での実際の使用シーンにフォーカスするといったニュアンスが濃く、エスノグラフィなどの観察的・定性的なリサーチ手法でも使われる用語。

ウェブビーコン

ウェブビーコンとは、HTMLメールの受信者やウェブサイトの閲覧者のIPアドレスやブラウザ環境を調べるために用いられるファイルのこと。ウェブビーコンにアクセスがあると、そのビーコンを設置したサーバーにアクセスログが記録される。

ウエイトバック集計

回収サンプルを母集団の構成に合わせて集計すること。母集団と回収サンプルの構成比が異なる場合に、各属性の抽出率や回収率の違いを補正し、代表性を担保する目的で用いられる。国勢調査などの代表的なオープンデータを元に集計値をウエイトバックすることが多い。

ウエイト平均

データの大きさを考慮し、重みをつけて平均化する「加重平均」の意味。カテゴリごとの代表値をウエイト（重み）として算出する。

ウォード法

クラスター分析で使用される、合併後のクラスター間の距離を計算する方法の一つ。 2つのクラスターを統合する際に、クラスター内の平方和が最小となるようにクラスターを形成する。

ヴェブレン効果

ヴェブレン効果とは、商品の価格が高価であることで、商品自体の効用を上げること。「高価ほど良い」という心理。

エスノグラフィ

文化人類学の研究を応用したリサーチ手法。生活者のありのままの行動を、日常生活に入りこんで詳細に観察・理解し、深い洞察を得ることから「行動観察」とも呼ばれる。商品・カテゴリーのニーズやベネフィットの発見、ターゲットやユーザーの生活価値観の抽出などに有効とされる。

エディティング

アンケート調査で、回収した調査票の記入内容を点検し、回答の誤りや不備を正すこと。書き損じの判読などはデータ入力前に目視で行うが、矛盾回答の検出など論理的な誤りは集計前のデータクリーニングとして行なわれることも多い。

エボークトセット（想起集合）

頭の中でイメージされる購入を検討してもよいと考えるブランドの集合体です。例えば、「ビール飲みたい」「洗剤を買おう」と思った時に、頭の中でイメージされる購入を検討してもよいと考えるブランドの集合体をさします。エボークトセットに入ると選ばれる確立が高まります。

エリアサンプリング

定量調査の対象者抽出の際、抽出台帳（名簿）ではなく住宅地図などを用いて調査対象となる世帯を抽出し、調査員が訪問して調査対象者を選出するサンプリング手法。

エリアマーケティング

企業のマーケティング活動において、全国均一の戦略ではなく、地域（エリア）の特性に応じた戦略を展開すること。具体的なエリアマーケティング手法としては、商圏分析（商圏調査）やGIS（地理情報システム）を用いた顧客分析などがある。

エンゲージメント

エンゲージメントとは、企業や商品・ブランドなどに対する顧客の関係性のこと。顧客が各種メディアを通してコンテンツや広告メッセージに触れ、対象の企業・商品・ブランドなどに対して高いロイヤルティや好感を感じ、積極的な関与・行動が伴うなど「強い絆で結びついている」状態を「高エンゲージメント」と考える。

オウンド・メディア

オウンド・メディアとは、企業自らが管理・運営し、情報を発信するメディアのこと。自社が所有するWebサイトやブログ、メールマガジンなどを指す。オウンド・メディアの役割は、消費者に商品・サービスのことを理解してもらうことが主であり、ブランドの世界観や企業情報など、広告（ペイド・メディア）では得られない情報を発信することが重要。アーンド・メディアとは異なり、自社情報の発信メディアであるためコントロールがしやすく、顧客とのダイレクトな関係性を構築しやすい。

オズボーンのチェックリスト

オズボーンのチェックリスト（SCAMPER）とは、ブレインストーミングを考案したA.F.オズボーンの発想法の一種。転用・応用・変更・拡大・縮小・代用・置換・逆転・結合の9つの視点を使うことでアイデアを広げることができ、既存製品・サービスの改良や改善案を考える際に用いると有効と言われている。

オピニオン・リーダー

イノベーター理論におけるアーリーアダプターと同義。流行に敏感で、情報収集を自ら行い、判断する人。他の消費層への影響力が大きい。市場全体の13.5％。

オプトアウト

オプトアウトとは、ユーザーに許可を取ることなく、宣伝広告をメールなどの方法で送りつけること。また、宣伝広告の受け取りを、ユーザーが拒否する意思を示すこと。メーリングリストから除外する事やメールマガジンの配信停止もオプトアウトという。対義語はオプトイン。

オプトイン

オプトインとは、ユーザーに宣伝広告を配信する際、事前に許可を求めること。また、宣伝広告の受け取りを、ユーザーが許可する意思を示すこと。対義語はオプトアウト。

オムニチャネル

オムニチャネルとは流通・小売業の戦略の一つで、顧客接点になる実店舗やECサイト、カタログ通販など、あらゆる販売チャネルを連携・融合させる試みのこと。これにより、どの販売チャネルからも同じように商品を購入できる環境が実現し、顧客の利便性の向上や多様な購入機会を創出するとされる。「スマートフォンで購入した商品をコンビニエンスストアで受け取る」「実店舗に在庫がない場合でもオンライン上にあれば、自宅配送が可能」などの施策も含まれる。

オムニバス調査

一本の調査票の中で、複数の目的やテーマを含む質問項目を部分的に「相乗り」させる形で行う調査。相乗り調査、乗り合い調査などとも呼ばれる。

オンラインインタビュー

インターネット回線を利用したビデオ会議システムを活用して、対象者にインタビューを行うことができる定性調査の手法です。インターネット環境があればどこでも実施することができ、クライアント様、対象者双方にとって、場所と時間の制約が小さいインタビュー手法です。 1対1で行なうデプスインタビュー、複数人で行なうグループインタビューのいずれも実施が可能です。

オーガニックリーチ

FacebookなどのSNSで、投稿がタイムラインに表示される状態を「リーチ」と呼び、リーチ数が多ければ多いほど多くのユーザーに投稿が見られていると判断できる。オーガニックリーチとは、リーチのうち有料広告によるリーチを除外した、ニュースフィードやタイムラインなどにおける「自然な」投稿閲覧を表す指標。

オーディエンスデータ

オーディエンスデータとは、会員情報やWebサイト上の行動履歴などを、主にクッキー（Cookie）で収集したデータのこと。広告を閲覧する人の興味関心を分析し、最適な広告を選択して表示させる行動ターゲティングには、このオーディエンスデータが用いられている。

オープン型調査

アンケートモニターから条件合致者を抽出するクローズ型調査と異なり、自社サイトやバナー広告を通じてアンケート調査回答者を広く募集し、回答してもらう調査方法。

オープンデータ

インターネットなどを通じて誰でも自由に入手し、利用・再配布できるデータの総称。政府・自治体・研究機関・企業などが公開する統計資料・文献資料・科学的研究資料を指し、図画や動画などのデジタルコンテンツも含む。

回帰分析

イギリスの遺伝学者F.ゴールトンによって発見された「父親の背の高さに関係なく、その子供たちの平均身長は集団の平均に近づく」という統計的傾向（「回帰」と呼んだ）から導き出された分析方法。あるデータの予測値を回帰式（予測モデルを表す数式）で求める。 1つの目的変数に対し1つの説明変数で表すものを「単回帰分析」、複数の説明変数で表すものを「重回帰分析」と呼ぶ。

会場調査(CLT)

製品テストやパッケージテストなどを行なう調査手法の一つ。 CLT（Central location test）とも呼ばれる。あらかじめ設定した会場に調査対象者を集め、商品やサービスについての評価・感想を調査員が聞き取る面接式の調査手法。対象者に同一条件の下で商品を使用・評価してもらいたい場合などに利用される。

回答誤差

調査対象者が何らかの理由で実際とは異なる回答や、曖昧な回答をしてしまうことから回答結果に生じる誤差のこと。回答誤差を最小化するためには、調査票の設問構成やワーディングなどを専門家であるリサーチャーがきちんと監修することが肝要である。

カイ二乗検定

統計的仮説検定のうち、カイ二乗分布を用いる検定の総称。一般的にはクロス集計表における行要素と列要素が独立かどうかを評価する検定（独立性の検定）を指すことが多い。

開封率

開封率とは、メールマガジン（メルマガ）などがどれだけの読者に開封されたかを表す指標で、有効配信数に対する開封数の割合。一般的に配信数が多くても開封率が低いと、メルマガの効果は低くなる。

カウント調査

カウント調査（通行量調査）は、店舗・施設・駅の出入口など特定の地点を、どのような人が何人通行するかを観察する調査。「動線調査」「流動（量）調査」とも呼ばれる。なお、道路を走行する車両をカウントする場合は「交通量調査」と呼ぶのが一般的。

価格弾力性

価格弾力性とは、商品の価格に対する需要の変動比率のこと。価格弾力性＞1のとき価格弾力性があると言い、数値が高いほどその商品は価格競争になりやすい商品であると考えられる。

拡張探査法

回答者が調査テーマに関連する意見や発想などを、自由に詳細に表現できるよう配慮する手法のこと。

家計調査

総務省統計局が毎月実施している統計調査で、世帯の収入と支出を調べるのが主目的。調査対象は学生の単身世帯を除く全国の消費者世帯。一般生活者の家計動態を表すオープンデータとして、広く活用されている。

加重平均

データの大きさを考慮し、重みをつけて平均化した数値。カテゴリごとの代表値をウエイト（重み）として算出する。「ウエイト平均」と同義。

カスタマーエクイティ

顧客自体が資産価値を持つという発想から生まれた概念。新規顧客獲得、既存顧客の流出抑制、顧客との良好で長期的な関係性構築などの企業努力によってカスタマーエクイティを高めることが、企業競争力を高めることに繋がる。顧客生涯価値（LTV）のことを指す場合もある。

カスタマーエクスペリエンス

カスタマーエクスペリエンスとは、ブランド・商品・サービス自体の物質的・金銭的な価値ではなく、その利用経験を通じて得られる効果や感動、満足感といった、顧客の心理的・感覚的な価値のこと。

カスタマージャーニー

顧客が商品・サービスを購入するプロセスをジャーニー（旅）になぞらえ、商品・サービスとの顧客接点（コンタクトポイント、タッチポイント）を分析する手法。顧客の行動・心理と共に購入プロセスを時系列で可視化したものを「カスタマージャーニーマップ」と呼び、カスタマーエクスペリエンスを分析する資料として用いられる。

カスタマーディライト

CS（Customer Satisfaction：顧客満足）をさらに拡張させ、満足度・推奨意向の要因として、顧客の感動や失望などの体験・意識を加味して説明力を高めた指標。

カスタマーバリュー

ブランドや商品・サービスの中で、顧客がどの部分に対してメリットを感じ購入に至ったかという肯定的な要素や情報、便益のこと。

カテゴリーエントリーポイント(CEP)

何かを購入しようと思った時にブランドを想起するきっかけやヒントのことです。例えば、数ある清涼飲料水の中で、「ハンバーガーと一緒に飲む」といったシーンや目的でコカ・コーラを選んだとしたら、その「ハンバーガーと一緒に」がコカ・コーラのCEPとなります。

カテゴリーキラー

特定の商品群（家電や衣料品など）において圧倒的な品揃え・圧倒的な低価格で大量販売をする小売量販店のこと。地域内にカテゴリーキラーが出店すると、商圏内既存店の当該カテゴリーの売上が極端に低下する傾向がある。

カテゴリー尺度法

アンケート調査で、意味が反対の2つの言葉を両端に置き、その間を5～7段階程度の尺度で区切った形式で回答させる形式。 SD法、評定尺度法とも呼ばれる。

カニバライゼーション（カニバリ）

カニバライゼーションとは、自社の商品同士や系列店同士が競合することによって、互いの市場・顧客を侵食してしまう共食い現象のこと。「カニバリ」「カニバる」などと略されることもある。

金のなる木

プロダクト・ポートフォリオ・マネージメント（PPM）における分類の一つ。市場成長率が低いため大きな投資は必要ないが、ある程度の市場シェアを確保できているため安定的利益が見込める。

狩野モデル

顧客の満足度と品質の関係を知るためのフレームワークで、下記5つに分類して優先順位をつけます。・当たり前品質：あってもプラスにはならないが、ないと不満に感じる要素 ∟感情：えっそれもないの？それはあるのが普通でしょ・一元的品質：あると嬉しいが、ないと不満に感じる要素 ∟感情：えっそんなにスゴイの？えっそれだけ？・魅力的品質：なくても不満にはならないが、あると嬉しい要素 ∟感情：えっそこまでしてくれるの？・無関心品質：あってもなくても満足度には影響しない要素 ∟感情：へ～。ふ～ん。・逆品質：あることでマイナスに働く要素 ∟感情：えっそれはいらないよ

カルーセル広告

FacebookやInstagramの広告において提供されている広告フォーマットの一つ。同じ広告枠内に複数の画像を掲載することができ、各画像に異なるリンクを設定することもできる。

間隔尺度

数値の「差」に意味があるデータのこと。比例尺度と異なり、ゼロは「無い」ことを意味しない。西暦や温度など。

環境分析

環境分析とは、経営方針を決めマーケティング戦略を立案する前に行なう、現状把握のための分析のこと。大きく内部環境分析と外部環境分析がある。 3C分析や5つの力分析、SWOT分析など様々なフレームワークが存在する。

観察調査

対象者を直接現場で観察し、そこから事実データを得る調査手法の総称。来店客数のカウント調査や商品の店頭価格調査、利用者の行動観察など。事実に即した正確なデータを得ることができるほか、担当者自身が現場観察することによって現状を深く理解できたり、思いがけない発見を得られたりする効果もある。

カンバセーションマーケティング

「会話型マーケティング」とも呼ばれる。企業がブログやSNS、オウンドメディアなどを活用し、ユーザーと商品・サービスについて会話や意見交換を行うことで企業への信頼感、ブランドロイヤリティを高めていくマーケティング手法。

街頭調査

調査員が街頭に出て調査対象者を選別し、路上でアンケートやインタビューを行う調査手法。特定の地域や街などに限定した調査が実施できる。鉄道の駅や商業施設の出入口付近で行なう場合は、それぞれ「駅頭調査」「店頭調査」と呼ばれることもある。

カバーレター

郵送調査や留置調査の際、封筒の中に同封する挨拶状のこと。カバーレターには、調査の主旨た実施者、同封した内容物、回答内容に関する厳密厳守などについて記載されている。

機縁法

調査対象者をリクルートする（呼集する）方法の一つで、調査への協力者を「人を介して」探す方法。リクルーター（調査員）の保有するネットワークや友人・知人・同僚などの繋がり、紹介を通じて、対象条件に合致する人を見つける。

機械学習

機械学習とは、データから反復的に学習し、そこに潜むパターンを見つけ出すこと。学習した結果を新たなデータにあてはめることで、パターンにしたがって将来を予測することができる。人手によるプログラミングで実装していたアルゴリズムを、大量のデータから自動的に構築可能になるため、AI（人工知能）技術など様々な分野で応用されている。

記事広告

広告枠を買い取る「純広告」とは異なり、デザインやフォーマットが編集記事の形式と統一されており、ユーザーにコンテンツの一部として見てもらう記事風の広告。「タイアップ広告」「ネイティブアド」もほぼ同義。

基準化（標準化）

観測値の平均値と標準偏差をある値に備えること。標準化ともいう。測定の単位や平均値が異なる分布間で、比較を行ないたいときに役立つ手法である。平均値を0、標準偏差を1に揃える操作(観測値の値から平均値を引き、標準偏差で割る)が最も一般的。受験で馴染みのある偏差値のように「平均50、標準偏差10」に揃えることも基準化の一種である。

基本属性

顧客データ分析の切り口のひとつ。性別、年齢、居住地域、収入、職業、学歴など、その人の帰属する人口統計学的属性を表す。「デモグラフィック属性（デモグラ）」とも呼ばれる。

帰無仮説

調査結果は今回のサンプルから「たまたま」得られたものであり、母集団には当てはまらないとする仮説。調査結果で男女の回答に差があり、それが有意差であることを証明する（有意差検定）場合などは、母集団では差がない（偶然である）という帰無仮説を棄却する形で「統計的に有意」であることを証明する。

キャズム

イノベーター理論における5段階の中では、「アーリーアダプター」から「アーリーマジョリティ」に進む上でのハードルが最も高いとされている。イノベーション普及のボトルネックとなるこの溝のことを「キャズム」と言う。

キャリーオーバー

アンケート調査において、前の質問内容が後の質問の回答に影響を与えること。

キュレーション

インターネット上の情報を収集しまとめること。または収集した情報を分類し、つなぎ合わせて新しい価値を持たせて共有することを言う。現在、「まとめサイト」など数多くのキュレーションサイトが乱立しているほか、ニュースを再分類・ピックアップしたキュレーションアプリ等も存在する。これらのサイト・アプリは、主に広告収入で運営されている場合が多い。

共起語

共起語とは、あるキーワードが含まれた文章コンテンツの中に、そのキーワードと一緒に頻繁に出てくる単語のこと。検索エンジンにキーワードを入力すると、検索窓の下に出てくる入力候補のワードなどが代表的。自由記述文をコンピュータ上で解析するテキストマイニングにおいては、共起語の組合せ出現回数などが重要な手がかりとなる。

共創

価値共創（Co-Creation）とも言い、企業が、様々なステークホルダーと協働して共に新たな価値を創造すること。マーケティングにおいては市場を価値創造の「場」と捉え、消費者を単に消費する存在としてではなく、価値創造プロセスのパートナーとして、商品開発やサービス、新しいアイディアの創出などに一緒に取り組むことを意味する。

協調フィルタリング

類似した選択基準を持つ人の嗜好に基づき、消費者の嗜好を予測する方法。まず、ある消費者（A)の情報収集行動から彼/彼女の興味、関心、嗜好などを把握する。そして、Aと類似した関心を持つ消費者の有する情報をAに示すことによって、情報収集活動を支援するために利用されている。レコメンデーション。サービスを提供する際に使用される代表的な手法。(レコメンデーション)

共分散構造分析

共分散構造分析（構造方程式モデル：Structural Equation Modeling、SEM）とは、多変量解析手法のひとつで、ある事象に対する因果関係の仮説を検証する分析手法。因子分析と重回帰分析を拡張した解析手法であり、一般的には変数間の因果関係の向きと強さを示すパス図が得られる。

協力率

アンケート調査の回答者数（協力者数）が、アンケート配布数（依頼者数）に対してどの程度回収できたかを示す割合。回収率が極端に低い場合、回答結果が母集団全体の傾向を正確に反映していない（代表性に問題がある）可能性があるため注意が必要。

寄与率

「説明率」と呼ばれることもあり、因子分析で得られた因子やコレスポンデンス分析で得られた軸などが、元のデータをどの程度説明できるかを表す指標。

均等割付

調査対象者の属性または特性ごとに、あらかじめ均等にサンプルサイズ（標本数）を指定する割付の方法。

擬似相関

2つの事象に直接の相関性（因果関係）がないのに、見えない要因（潜伏変数）の存在によってあたかも因果関係があるかのように推測される状態。両者の単相関係数は見た目上、高い値となるため、「見かけの相関」と呼ばれることもある。

ギャップ分析

商品・サービスの各要素に対するユーザーの重視度と満足度のギャップを把握し、改善項目を明らかにするための分析手法。ブランド間でのイメージのギャップ、ユーザー・ノンユーザー間でのイメージのギャップなどを確認する際にも用いられる。

クォータサンプリング

調査結果が母集団と偏らないよう、あらかじめ母集団の構成に合わせた属性ごとの回収数を指定する実査方法。割り当て法とも言う。

区間推定

サンプリング調査で得られた値から、母集団における値を推定する手法の一つ。特定の数値を推定するのではなく、幅のある範囲として推定すること。

クチコミ

商品やサービスに関する評価・評判などの情報が、知人同士のコミュニケーションを通じて人づてに伝達されていくこと。比較的公平で信頼できる情報として受け止められやすく、消費行動に大きく影響すると考えられている。近年のSNSの台頭により、Web上のクチコミ（バイラル、バズ）を利用したマーケティング手法も普及している。

クラウドソーシング

クラウドソーシングとは、インターネット上のプラットフォームを介して企業と個人のマッチングを可能にし、直接仕事の受発注を行うことができる仕組みやサービスのこと。インターネット上の群衆 (crowd) と業務委託 (sourcing) を組み合わせた造語。

クラウドファンディング

クラウドファンディングとは、新商品や新サービスのアイデアやプロジェクトを持つ起案者が、インターネット上のプラットフォームを介して呼びかけ、共感したユーザーから広く資金を集める方法。日本では2014年に政府によるクラウドファンディングの環境整備が行われて以降、その市場規模が拡大している。

クラスター分析

クラスター分析とは、調査への回答内容が似かよった回答者を集め、いくつかのクラスター（グループ）に分類する分析手法。例えば、特定の商品に関する利用実態調査の際にクラスター分析を行うと、その商品に対する意識、態度などの切り口から回答者をグルーピングし、各クラスターの特徴を把握することが可能になる。

クリエイティブリサーチ

広告表現評価（クリエイティブリサーチ）は、広告投下前に、広告物のパフォーマンスを測定するために行うリサーチのこと。ターゲット層に制作物を呈示し、好感度・印象度・興味度などを把握する。

クロスMD

クロスマーチャンダイジング（Cross Merchandising）のこと。複数の異なるカテゴリーの商品を組み合わせた陳列・演出方法を指す。あらかじめショッパー（買物する人）がよく買う・買いたくなる組み合わせで陳列し「同時購買」を促す販促手法。

クロス集計

ある質問項目の全体集計を「単純集計（GT）」と呼ぶのに対し、二つ以上の質問項目に対する回答結果をクロスした集計を「クロス集計」と呼ぶ。属性ごとの特長や質問間の相互関係を確認することができるため、調査結果分析の最も基本となる集計方法。

クロスセル

顧客が購入しようとしている商品と別の商品を提案し、購入を検討してもらうこと。または、顧客が購入を希望している商品と組み合わせて使うことのできる商品の購入を促すこと。

クロスメディア

テレビCMとWeb広告など、複数のメディアを組み合わせ、消費者行動を促すような相乗効果を高めること。「メディアミックス」と呼ばれることもある。

クローズ型調査

アンケートモニターや自社の顧客リストに対して行う、非公開型調査のこと。これに対し、自社サイトやバナー広告を通じて回答者を広く募集する調査を「オープン型調査」と呼ぶ。

クローズ質問

あらかじめ用意された回答項目の中から回答を選択して行う質問形式。

クープマン目標値

ランチェスターの法則を研究したアメリカの数学者により作られた市場シェア理論。市場における商品・ブランドのポジションの意味付けや優劣の判断をすることができる。具体的には6つのシェア目標値が存在し、それぞれ「独占的市場シェア(73.9％)」「安定的トップシェア(41.7％)」「市場影響シェア(26.1％)」「並列的競争シェア(19.3％)」「市場認知シェア(10.9％)」「市場存在シェア(6.8％)」とされる。

グループインタビュー

グループインタビュー（グルイン）とは、グループを対象とした非指示的・非構成的インタビューのこと。市場調査の調査手法の1つで、定性調査の代表格。調査対象者を5～6名程度集め、モデレーターと言われる司会者が調査テーマについて質問をする形式で行われる。特徴としては、自由に発言をしてもらうことで様々な意見・情報を収集でき、グループ形式であるため相互作用で意見が活発になりやすく、多くの意見を収集しやすいというメリットもある。

グロースハック

グロースハックとは、商品・サービスをデータ分析やモニタリングをしながら迅速に改善を繰り返して成長させる手法。グロースハックを行う人物をグロースハッカーと呼び、エンジニア視点、マーケティング視点の両面から商品・サービスの問題点や課題を洗い出し、改善・成長させる役割を担う。

計画的陳腐化

計画的陳腐化とは、ある製品について企業側が意図的に製品サイクルによる陳腐化を促し、買い替え需要を生み出していく手法。例えば、毎年異なるデザインのファッションを販売したり、PC・携帯電話で定期的に新モデルを出すなど。

形態素解析

形態素解析とは、検索エンジンにも用いられている自然言語処理の手法の一つで、ある文章・フレーズを「意味を持つ最小限の単位（＝単語）」に分解すること。文章やフレーズの内容をコンピュータ上で判断するための処理であり、テキストマイニングなどでも用いられる。

傾聴

傾聴（ソーシャルリスニング）とは、ブログやSNSなどのメディアで、一般生活者が日々発信している内容を収集して分析することにより、市場動向の把握やトレンドの予測、ブランドや商品に対する評価・評判など、経営課題やマーケティングに活用しようとする取り組みのこと。探索的な情報収集、生活者の深層心理・潜在ニーズや背景を探りたい場合などにおいては、一般的な質問式の調査よりも、日常生活の中から自然に出てきた声を傾聴し洞察を深める手法が有効な場合がある。

系統抽出

住民基本台帳などの名簿・リストから調査対象を無作為に選ぶ際に用いられるサンプリング（標本抽出）方法。最初の対象者を無作為に選び、その後は一定の間隔で抽出していく。等間隔抽出とも呼ぶ。

欠測値

無回答によって回答を得られなかった度数のこと。集計にあたり欠測値に意味があると判断する場合には、N.A.などとして回答の1カテゴリーとして表示する。例えば、内閣を支持するかしないかに対する質問では、「支持する」「支持しない」などに加えて、「無回答」は集計の1部として表示される。だが、欠測値に意味がないと判断する場合には、欠測値は除いて表示される。

決定木（ディシジョン・ツリー）

予測や判別、分類を目的として用いられるデータ解析手法。顧客情報や調査データなどを元に、目的変数に影響する説明変数を見つけ、樹形図モデルを作成する分析方法。

決定係数

回帰分析で説明変数が目的変数をどれぐらい説明できるかを表す指標。 0から1の値をとり、1に近いほど予測力（説明力）が高いとされる。

検索連動型広告

インターネット上で検索キーワードに関連した広告を表示することで、見込み顧客を誘導する広告手法。「キーワードターゲティング広告」とも呼ばれる。

検定

統計的仮説検定（検定）とは、確率を元に結論を導く方法のこと。最初に仮説（帰無仮説）を設定し、仮説が正しいとなると矛盾が起こる、従って最初の仮説が間違っていると判断する。例としては、男女間で傾向の違いがある際、男女間に差はない（偶然生じた差である）という帰無仮説の発生確率が「極めて低い」ことを検定で証明し、男女間の差が「統計的に有意」であるという結論を導く。

限界利益

限界利益とは、売上から変動費を引いたもの。実際の利益は「売上－（変動費＋固定費）」だが、ここから人件費などの固定費を除外した分を「限界利益」と言う。すべての限界利益と固定費が等しいとき利益は0となり、このときの売上高が「損益分岐点」である。

ゲーミフィケーション

ゲームが本来の目的ではないサービスやアプリなどにおいて、「プレイヤーを楽しませるゲーム要素」を組み込むことで、顧客のモチベーションやロイヤリティを高めるマーケティング手法。

コア・コンピタンス

市場での競争に勝つためにある、他社には真似のできない自社の強み（中核となる能力）のこと。

広告効果測定

広告の目的がどの程度達成されたか測定すること。例としては、新製品発売のタイミングなど一定期間集中的に広告キャンペーンを行った際に、その期間の広告効果を測定するために事前事後調査を実施し、認知率（マインドシェア）などの効果指標がどれだけ変化するかを測定するなど。

広告表現評価

広告表現評価（クリエイティブリサーチ）は、広告投下前に、広告物のパフォーマンスを測定するために行うリサーチのこと。ターゲット層に制作物を呈示し、好感度・印象度・興味度などを把握する。

交互作用効果

複数因子の組み合わせによる効果。 2元配置や3元配置など多元配置の分散分析において、ある要因における水準間の差が、他の要因の水準によって異なる場合に発生する。例えば、ブランドAとブランドBを100円で販売したときには販売量に差がなかったが、他の要因は一定にし、両ブランドを200円で販売すると両者の販売量に大きな差が生じたとする。このとき、価格とブランドは販売量に対して交互作用効果があるという。

構成的インタビュー

質問文や質問順序、展示物などが統一されているインタビューのこと。回答の種類や範囲があらかじめ予想される場合に用いる。また、同様の調査票を構成的調査票という。

構成的調査票

質問文や質問順序、展示物などが統一されている調査票のこと。回答の種類や範囲があらかじめ予想される場合に用いるもので、収集した回答結果は統計的に処理される。質問の種類は主に選択型で、大規模の調査やインターネット調査など様々な調査で利用される最も典型的な調査票のこと。

行動観察

行動観察とは、生活現場やサービスの現場、作業現場などにおいて人がどのような行動をしているかを観察し、定性的に事実を捉えるリサーチ手法。無意識の行動など、本人に聞いても分からない事実や当たり前すぎて見過ごされてきた事実などを発見、解釈することで、ユーザーの潜在ニーズや課題を導く。訪問観察などで行なうエスノグラフィも行動観察調査の一種。

行動経済学

古くからの経済学は、人間が合理的な経済行動をとることを前提としているが、行動経済学は人間の非合理な行動を解き明かす学問。人間の非合理性を理解しないと正しい意思決定ができないということが明らかにされるにつれ、近年、単純ではない消費者心理を解明する行動経済学に注目が集まっている。

行動ターゲティング

インターネット上の行動履歴情報を利用して広告を配信するターゲティング手法。Webサイトの閲覧履歴や検索履歴、広告への反応履歴、ECサイトでの購買履歴などを、Webブラウザーのクッキーやスマートデバイスの広告IDによって把握し、広告配信時のパラメータとして用いる。

顧客エンゲージメント

カスタマーエンゲージメントとも言い、企業が顧客と築いた深い関係性（愛着心、親近感など）のこと。商品やサービスに強い愛着心を持っている顧客は、繰り返し同じ商品やサービスを選択するため、顧客エンゲージメントを高めることが企業マーケティングにとって重要である。

顧客獲得単価

顧客一人を獲得するために要するコスト（CPA）。従来型のマスマーケティングに比べコストを数値化しやすいWebマーケティングにおいて用いられる指標。

顧客生涯価値

顧客生涯価値とは、LTV（Life Time Value）とも呼ばれ、顧客一人ひとりのライフサイクル全期間において、顧客が企業にもたらす価値の総計のことを指す。 LTVの算出によって、新規顧客獲得や顧客維持の予算を策定するための根拠が得られる。

顧客満足度

顧客満足度（CS）とは、製品やサービスのパフォーマンスに対して顧客が期待する水準を満たしているかどうかを示す概念。満足度が高い顧客は繰り返し購入したり、他人に推奨する可能性が高い。顧客満足度調査のことを「CS調査」と呼ぶことが多い。

顧客ロイヤリティ

顧客が持つ企業やブランド・商品などに対する愛着のこと。単に「ロイヤリティ」と言うことも多い。顧客満足（CS）に比べ、より感情的で強い結びつき（エンゲージメント）のことを表す概念。

国勢調査

日本の全住民を対象とした人口調査。 1920年（大正9年）より5年間隔で行われている。 10月1日の居住地をもとに、個人に対しては、性別、出生年月、配偶関係、国籍、住居の移動状況、就業状況、仕事の種類、従業上の地位などを、世帯に対しては、世帯の種類、世帯員の数、住居の面積などを調べる。国内の人口動態を最もよく示す統計調査データとして、広く一般に活用されている。

コ・クリエーション

コ・クリエーション（Co-Creation）とは「共創」の意味。「共創」とは、企業が顧客と協同し商品・サービスを創る仕組みのこと。顧客が開発に参加することで、顧客の「経験」を含めた新たな価値が創造できる。

個人情報保護法

2005年から施行された個人情報保護に関する日本の法律。これによって、個人や企業が第三者の個人情報を取得・管理することが難しくなり、個人情報取扱事業者となった事業者は、個人情報の収集にあたっての義務や罰則が定められている。個人情報保護法対策としてPマークを取得し、社内外にアピールする企業も増えている。

コスト・リーダーシップ

競争基本戦略の一つで、もっとも低いコストを実現することで競争優位を実現する戦略。自社の製品やサービスを提供する市場において、相対的コスト（価格）がもっとも低い状態を実現することにより、他社との競争優位性を実現する。

戸別訪問調査

あらかじめ指定された回答者宅へ出向いて調査を行う実査手法。単に「訪問調査」とも言う。

コモディティ化

市場参入時に高付加価値を持っていた商品の市場価値が低下し、一般的な商品になること。高付加価値は差別化戦略のひとつで、機能・品質・ブランド力などが挙げられるが、コモディティ化が起こるとこれらの特徴が薄れ、消費者にとっての商品選択基準が市場価格や流通量に限定されてしまい、低価格競争に陥りやすい。

コラージュ

商品・サービス・ブランドに対する印象を、写真や絵といったビジュアルから自由に選ばせてコラージュを作成することで、対象者が言葉で表現することができない深層心理を見出す手法。グループインタビューなどの定性調査で使用される。

コレスポンデンス分析

コレスポンデンス分析（コレポン）は、クロス集計表から各項目・要素の関係性の深さや傾向を散布図の形で視覚化する分析手法。適用範囲の広い分析手法であり、ブランドイメージのポジショニングマップなど、様々な調査結果分析に用いられる。

コンジョイント分析

商品・サービスのスペックなどを、どう変更すれば高い評価が得られるかを明らかにする、商品開発の際などに適した分析手法。商品コンセプトを直接的に対象者に評価させるのではなく、考えうる具体的なスペックの組み合わせを実験的に作成して比較評価させ、対象者の重視点・優先順位を明らかにした上で、スペックごとの効用値を算出できる。

コンセプト

商品やサービスの特徴や根拠などさします。コンセプトの主な構成要素は誰の為の商品やサービスか？その商品やサービスが与えてくれる便益は何か？その便益が与えられる根拠や特長は何か？価格はどのくらいか？など具体的に商品やサービスがわかるように言語したものです。

コンセプトテスト

新商品・新サービスの開発時や市場投入前などに、仮のコンセプトを提示してターゲット層の反応を知るリサーチのこと。

コンタクトポイント

コンタクトポイント（タッチポイント）とは、企業やブランドが顧客に何らかの影響を及ぼすあらゆる情報接点のこと。企業側から意図的に発信される広告・宣伝のほか、口コミやSNSの書き込みなど顧客側から発信されるものも含まれる。一般生活者が商品・ブランドを知ってから申込や購入、顧客化に至るカスタマージャーニーマップでは、どのようなコンタクトポイント（タッチポイント）を経過するかの過程が表現される。

コンテクスト・マーケティング

コンテクスト・マーケティングとは、ユーザーの背景・心情（文脈：コンテクスト）を理解し、それにふさわしい商品・サービスを提供するマーケティング手法。日時、場所、行動などの状況に応じタイミングよく商品・サービスを提供することで、購買意欲を効率的に高めようとすること。

コンテンツ・マーケティング

コンテンツ・マーケティングとは、広告ではなく、自社サイトやソーシャルメディアに情報を発信して顧客エンゲージメントを築くマーケティング手法。見込み客や顧客が何度も訪問したくなる付加価値の高いコンテンツを継続的に発信することで、購入につながる顧客の行動を促進する。

コンバージョン

コンバージョン（CV）とは、Webサイトに来訪したユーザーが資料請求、会員登録、購入など利益につながるアクションをすること。インターネット広告などの有料施策の費用対効果を把握する為には最も重要な指標である。

コーディング

自由回答（OA、FA）の記述内容から、代表的な語や意見内容をまとめるなど代表的なカテゴリーに分類、コード変換する作業。アフターコーディング（AC）とも呼ぶ。これにより、自由回答の定性情報を定量化し、集計作業に供することができる。また、アフターコーディングで分類された「代表的なカテゴリー一覧」のことをアフターコード表（AC表、コード表、コードブック）と呼ぶ。

コードブック

アンケート回答の集計において、回答の入力順や、各質問についてどのようなコードを用いるか整理したもの。アフターコーディングで分類されたコード表（AC表）のことを指す場合もある。

コーホート分析

コーホート分析とは、同じ時期に生まれた人の生活様式や、行動、意識などからくる消費の動向を分析・調査をすること。各世代は同時期に同様の体験をして成長するため、価値観など共通の行動・意識を示すことが多いと考えられる。世代別の行動・意識の変化要因を見出し、今後の需要予測へと展開する目的によって行なわれる。

コーポレート・アイデンティティ

企業の特徴や個性をはっきり提示し、共通したイメージで顧客が認識できるように働きかけること。構成要素としては、社名、ブランド名称、ロゴ、コーポレートカラー、スローガン、コンセプトメッセージなどがあげられる。

コーポレートブランド

コーポレートブランドは、いわゆる企業ブランドのことで、その会社名がひとつのブランドとなること。コーポレートブランドの価値を高めることで、利用者の安心感や信頼感を醸成することに繋がる。

五段階評定

評定尺度法のうち、五段階で評定を行う方法。「五段階評価」「五件法」「五尺法」などと呼ばれる場合もある。

サイコグラフィック変数

消費者の価値観や態度・意識・ライフスタイル・趣味など、心理学的な特性を表すデータ。人口統計学的属性を表す「デモグラフィック変数」、地理的属性を表す「ジオグラフィック変数」と区別されて用いられる。

最頻値

データ群や確率分布で最も頻繁に出現する値のこと。モードとも言う。

サイレント・マジョリティ

もともとは政治学で使われていた用語だが、マーケティング用語としては「積極的には発言しない大多数の消費者」という意味で用いられる。マーケティング施策は一部の意見を述べる層だけでなく、大多数を占める消費者層の「声なき声」に気付き、ニーズを汲み取ることが重要とされる。

サンプリング

母集団から一部の対象者を抽出すること。標本抽出。

サンプリング（プロモーション）

新商品などのサンプルを一般のターゲット層に配布するプロモーション手法。メディアを通じてモニターを募集する、個別配布する、ダイレクトメール、クロスサンプリング（既存商品に添付する）など、様々な方法がある。

サンプル割付

単に「割付」とも言い、アンケート実施前に性別や年代などの条件に応じて、回収数を設定すること。均等割付や割り当て法（クォータサンプリング）などがある。

サードパーティ・クッキー

ユーザーが訪問するWebサイトやサービスの運営主体以外の事業者（アドネットワーク、データプロバイダーなどの第三者）が設定しているクッキーのこと。

ザイオンス効果

ザイオンス効果とは、同じ人や物に接する回数が増えるほど、その対象に対して好印象を持つようになる効果のこと。日本語では「単純接触効果」と呼ばれる。

シェアリングエコノミー

シェアリング・エコノミーとは、一般的には個人が保有する遊休資産（スキルなども含む）の貸出しを仲介するサービス。貸し借りが成立するためには信頼関係の担保が必要であるが、そのためにソーシャルメディアの特性である情報交換に基づく緩やかなコミュニティ機能を活用することができる。

シェルフテスト

シェルフテストとは、商品が並べられた商品棚を調査会場内に再現し、パッケージやPOPなどに対する対象者の反応を探るテスト。会場調査（CLT）などで多用される。

市場占有率

市場占有率とは、ある市場における一定の期間において、対象の企業あるいは製品やサービスなどの、売上高、販売数量、ユーザー数などの指標が、市場の中で占めている割合のこと。単に「シェア」と呼ばれることも多い。

市場調査

市場調査（マーケティングリサーチ）とは、端的には「消費者の声を聞くこと」であり、マーケティング意思決定・活動のためのデータ・情報の組織的収集・分析・伝達のことを表す。

シズル広告

消費者の五感を刺激し、商品に伴う付加価値や派生イメージ、魅力を高め、購入意欲を喚起しようとする広告のこと。例えば肉を売る時に単に商品を並べるのではなく、実際に肉の焼ける音や匂いを感じさせるなど。

視線計測

視線計測（アイトラッキング）とは、赤外線センサーでユーザーの瞳孔の動きを読み取り、「視線を可視化」するリサーチ手法。対象物のどの部分（注視部分）を、どの程度（注視時間）、どのような順番（視線経路）で見ているかを調べることができるため、WEBサイトや広告などの評価に用いられることが多い。

悉皆調査

悉皆調査（しっかいちょうさ）とは、調査対象の全てに調査を実施すること。全数調査ともいい、サンプリング調査（標本調査）の対をなす。国勢調査などが代表的。

質的データ

名義尺度または順序尺度のデータのこと。カテゴリーデータやカテゴリカルデータとも呼ばれ、アンケート調査の一般的な選択肢（数量を示さないもの）がこれに相当する。

四分位数

データを小さい方から並び替え、データの個数（サンプルサイズ）で4等分した時の区切り点を四分位数と言う。それぞれ25パーセンタイル（第一四分位数）、50パーセンタイル（中央値）、75パーセンタイル（第三四分位数）と呼ばれる。

尺度

尺度（スケール）とはデータの示す性質・種類のことであり、大きく以下の4種がある。名義尺度（購入銘柄、購入理由などカテゴリー間の順序を問わないもの）、順序尺度（製品の5段階評価などカテゴリー間に順序があるもの）、間隔尺度（5段階評価に5～1、＋2～－2のスコアを与えるなど間隔に意味があるもの）、比例尺度（購入量、購入価格など大きさ・量に意味があるもの）。

斜交回転

因子分析において、得られた結果が解釈しやすい構造となるように新しい座標系を設定することを「軸の回転」と呼ぶ。回転後の座標軸が直交する直交回転に対し、回転後の座標軸が直交しない（因子間の相関があることを前提に行なう）回転を斜交回転と呼ぶ。プロマックス法などが代表例。

集計軸

クロス集計においては、性別・年齢・居住地域などの属性別や、他項目の回答別を表側として集計処理を行なうが、このときの表側項目（分析視点となる項目）を「集計軸」と呼ぶ。適切な集計軸でのクロス分析によって、仮説検証や新たな知見を得る手掛かりが得られる。

主成分分析

多くの変数に重み（ウェイト）をつけて、新たな統合指標（少数の合成変数）を作り出す解析手法。

商圏調査

新たに店舗を出店する前や、既存店の顧客分布エリア（商圏）に対して行なわれる市場調査。人口、地域特性、競合情報などの情報から、エリアマーケティングや出店計画などにおける基礎的な知見を得ることを目的とする。

消費者パネル調査

多くの消費者をパネルとして固定し、同じ項目のデータを継続的に収集する調査。例えば、毎日購入している商品の銘柄、数量、価格、店などを記録してもらうことで、「いつ」「どこで」「誰が」「何を」「いくらで」「いくつ」買ったか、といった個別のデータ（シングルソース・データ）が蓄積される。

ショッパー・マーケティング

買い物客（ショッパー）の気持ちや動きをしっかりと理解したうえで、商品を買ってもらうための適時適切な仕掛けを施すマーケティング。購入する人（ショッパー）と消費する人（コンシューマー）が異なる場合や、店頭を訪れるショッパーの心理・行動に合わせた陳列・訴求を行うインストア・マーチャンダイジングの文脈などで語られる。

シングルソース・データ

毎日購入している商品の銘柄、数量、価格、店などを記録してもらうことで、「いつ」「どこで」「誰が」「何を」「いくらで」「いくつ」買ったか、といった消費者パネルの個票データをシングルソース・データと呼ぶ。

深層面接法

デプスインタビューとも言う。定性調査方法のひとつ。調査員と対象者とが1対1で面接し、各個人の生活背景、態度、性格など複雑な心的過程を考慮して心の深層にある「ホンネ」の部分を深掘りする。

信頼区間

サンプリング調査では、得られた結果から母集団の平均などを一定の幅（区間）を持たせて推定（区間推定）するが、この幅のことを「信頼区間」と言う。例えば、調査結果から得られた平均値が「95%信頼区間」で真である、と結論づけられた場合、母平均が95%の確率でその範囲にあるということを示す。

信頼性

調査結果の信頼性について判断するための基準であり、誤差が生じていない程度のこと。測定における誤差が少なく、結果が安定している調査は、信頼性が高いことになる。信頼性の推定方法には、①再テスト法…同一の対象者に同じ調査を2回行い、その測定結果の相関を見る方。 ②平行テスト法…2つの測定方法を開発し同一の対象者に対して調査を行い、その測定結果の相関を見る方法。 ③折半法…調査対象者を2つのグループに分け、それぞれの測定結果の相関を見る方法。 ④内部整合法…クロンバックのα係数を用いて測定尺度の信頼性を検討する方法、などがある。

信頼度

区間推定を行う際に、信頼区間を広くするか狭くするかを決める基準値。信頼係数とも言う。一般的なアンケート調査では、信頼度95%の基準で結果を解釈することが多い。

心理尺度

心理学的な構成概念を測定する尺度のこと。

シークエンシャル・モナディックテスト

評価テスト方法の一つで、対象者が1品目を絶対評価した後に2品目の絶対評価を行い、さらに2品の比較評価を行う方法。比較評価を行わず、単純にモナディック評価を複数回繰り返す場合を指すこともある。

シーズ

シーズとは商品アイデアの「タネ」を表す語で、顧客側の視点である「ニーズ」と対比させて用いられる。例えば「自社の独自技術を使えばこんな商品が作れるのでは」という視点で商品企画を考える発想。

ジオグラフィック変数

ジオグラフィック変数とは、地域特性、気候、地域人口などの地理的属性に基づく統計データのこと。人口統計学的属性を表す「デモグラフィック変数」、心理的属性を表す「サイコグラフィック変数」と区別されて用いられる。

時系列分析

同一内容の調査結果を時系列に並べ、長期的な変化や傾向を把握する分析手法。横軸に時間を取り、縦軸に時系列データをとって折れ線グラフまたは棒グラフで表現することが多い。

自主調査

クライアントの依頼を受けず、調査会社が自主的に行う調査のこと。データ販売用のパネル調査や、社内研究用の調査、各種メディアへの露出・PRのための調査など。

事前呼集

会場調査やグループインタビューなどで、事前に対象者条件に合致したモニターをリクルートする呼集方法。プレリクルートとも言う。

事前事後調査

広告キャンペーンを実施する前と実施した後にそれぞれ調査を行ない、結果を比較してキャンペーンなどの効果を測定する調査方法。製品テストで、製品を使用する前後での購入意向の変化などを測定する場合にも用いられる。

実験計画法

効率のよい実験方法を設計（デザイン）し、結果を適切に解析することを目的とする統計学の応用分野。一般的には理学・工学の分野で用いられる言葉だが、これをマーケティングリサーチに応用した手法が「コンジョイント分析」である。

重回帰分析

あるデータの予測値を回帰式から求める回帰分析の一種で、一つの説明変数で行なう単回帰分析に対し、複数の説明変数を使って予測モデルを組み立てる手法を重回帰分析と呼ぶ。イベントの来場者数の予測など、様々なリサーチテーマに利用されている。

従業員満足度

従業員満足度（ES）とは、顧客満足度（CS：customer satisfaction）に対比される概念で、従業員の業務内容や職場環境、人間関係などに対する満足度のこと。従業員を対象に行なう満足度調査は「ES調査」と呼ばれる。

順位回答

選択式回答のひとつで、用意された選択肢に順位をつけてもらう形式。選択肢すべてに順位をつけてもらう場合と、上位のみ順位づけしてもらう形式がある。

順序尺度

大小関係・順序を表し、データ間の「差」には意味がないデータ。製品の5段階評価などカテゴリー間の順序に意味があるもの。

純粋想起

銘柄や広告の認知度調査などにおいて、何もヒントを与えない（選択肢や画像提示などの助成をしない）、自由回答形式の聴取方法。一般に、純粋想起率の高さは消費者におけるマインドシェアの高さを表す。純粋想起の中でも一番目に想起されたものを「第一想起」と呼んで区別することもある。

自由回答

回答方式のひとつで、文章や単語などを回答者自身に記入してもらう方式。比較的長い文章を書いてもらうもの、単語一語を記入してもらうものなどがある。 FA（Free Answer）、OA（Open Answer）などと呼ばれることも多い。この回答形式を用いて質問すると、選択肢形式では予想されなかったような回答内容が幅広く得られる利点がある。回答内容は調査票の回収後にコーディングされて集計・定量化されることもある。

自由連想法

対象者に商品・サービス・ブランドについて、心に浮かぶままの自由な考えを連想させていく調査手法。商品・サービス・ブランドと連想語の関連を分析し、対象者も気付いていない潜在意識などを深掘りする。

情報モニタリング法

消費者は、購買にいたるまでに外部環境に存在している情報を自らの情報処理プロセスに取り入れることがある。このような情報の取得順序をデータとして収集する方法が情報モニタリング法である。ブランドを「行」、属性を「列」としたマトリックス形式の情報を、カードやコンピューターのディスプレイ上で提示し、それを1つずつ被験者に取得してもらうことで、情報の獲得プロセスに関するデータを収集する。

序数尺度

対象を共通の変数について順序づける尺度。例えば、ブランド選好を尋ねる際にいくつかブランドを提示し、「好きな順番に挙げてください」などという質問で用いられる。この尺度の大きな特徴は、数値間の順序を知ることはできても、その間隔の大きさを測ることはできない点である。つまり、同じ1番と2番であっても、両者における好きな程度の違いまでは明らかにできない。この尺度では、中央値と最頻値を算出することができる。

助成想起

対象者に選択肢や写真などを提示して銘柄の認知などを回答してもらう聴取方法。

ジョブ理論

クリステンセン教授が提唱した理論。人はモノやサービスに対して「ジョブ（仕事）」を達成するため使用すると考えられています。例えば、ミルクシェイクの通勤中に購入する時のジョブは小腹満たし・朝食・運転の暇つぶし等のジョブがあり、子どもと一緒の時は、喜んでもらいたい・良い父でありたい等のジョブがでてくることがあります

人工知能

人工知能（AI）とは、人間の知的営みをコンピュータに行わせるための技術のこと、または人間の知的営みを行うことができるコンピュータプログラムのこと。コンピュータがAIと呼ばれるには、人間が用いる自然言語を理解したり、論理的な推論を行うことができたり、経験から学習して応用することができたり、といった知的で発展的な作業をこなすことが要求される。研究例としては、人間とチェスを打つプログラムや、言語の自動翻訳、画像の意味を解析するプログラムなどを挙げることができる。

設問間クロス集計

クロス集計法の一種で、質問項目同士で行なうクロス集計のこと。項目間クロス集計とも呼ばれる。各回答をそのままクロスする場合もあるが、あらかじめカテゴリ同士をまとめ直すなど、集計区分を変更してから行なうことも多い。

ショッピングバスケット調査

購入商品集合(レシートデータ)に基づき、どのカテゴリー同士が一緒に買われやすいか発見するための分析。買い物かごの中を調べるという意味に由来する。効果的な組み合わせを知ることができれば、クロス・セリング(関連販売)などによって消費者の同時購買を高め、客単価の向上が期待できる。店舗名、地域、購買日時、SPの実施状況、天気といった情報と組み合わせて分析することによって、より有益な示唆を得ることができる。「金曜日にビールと紙おむつ」という組み合わせが有名。

衰退期

プロダクトライフサイクル理論の4段階の4番目。技術革新などのために衰退期に入ると需要量は減少し、市場から業者が撤退していく。売上は徐々に低下して、資金需要は少なくなるが、撤退を考慮すべきステージ。対象顧客として、ラガード（Laggards：遅滞者）の一部が想定されるが、あまり期待はできない。

数量化

数量化とは、カテゴリー尺度をスコア（絶対量）に変換すること。 5段階評価の回答をスコア化して平均値をとったり、データの散らばりを標準偏差で示すなども含まれるが、多変量解析では質的データを数量化することが必須である。

数量化理論

質的データを解析するための多変量解析手法であり、統計数理研究所元所長の林知己夫によって1940～50年代にかけて開発された日本独自のデータ分析法。主なものに数量化Ⅰ類、Ⅱ類、Ⅲ類、Ⅳ類がある。

スキミングプライス

新商品を市場導入する際に採用される主要な価格戦略の一つ。新商品発売の際に、初期段階では高価格に設定して早期に利益を確保し、開発費や商品導入段階における営業費を回収しようとする施策。情報家電市場などで多用されている。

スクリーナー

会場調査やグループインタビューなどの対象者をリクルートする際、条件合致者を絞り込み、対象者を抽出するための事前アンケート（スクリーニング調査）で用いる調査票のこと。

スクリーニング調査

アンケートモニターなど、一般対象者の中から指定された条件に該当する対象者を抽出するために行う調査のこと。

ステルスマーケティング

宣伝であることを消費者に気付かれないように宣伝行為をするマーケティング手法。芸能人のブログ・SNSを用いた商品紹介などが消費者を欺く「ステマ問題」として社会問題化したため、ネガティブな意味合いで用いられることが多い。

ストリートキャッチ

会場調査（CLT）などの際、当日周辺の歩行者に声を掛けて街頭でスクリーニング質問を行い、条件に合致した対象者を会場に呼び込む呼集方法。単に「キャッチ」や「モールインターセプト」と呼ばれることもある。エリアの特性によって歩行者の属性が偏る可能性があり、地域・街によってはリクルーター（声掛けする調査員）の人数や活動可能ゾーンを厳しく規制するなどの問題があるため、スケジュール・コストに余裕がある場合は事前呼集（プレリクルート）が用いられることが多い。

スノッブ効果

スノッブ効果とは、他者の消費が増えることで、商品自体の効用を下げること。「他人と違うものを持ちたい」という心理に基づく。

スプリットラン・テスト

印刷媒体で用いられる広告コピーの効果測定のための一手法。スプリットランとは新聞や雑誌の広告の分割掲載という意味である。この手法では、印刷時に輪転機を操作して、同じ広告スペースに2つの異なった広告を掲載する。同一発行日に異なった広告を読者が見ることになり。それに対する反応をカタログやサンプル請求、クーポン、懸賞応募などの返信率で測定する。

正規化

データを、利用しやすいように整理したり変形したりすること。

正規分布

データが平均値の周辺に集中し両端に行くほど少なくなるような山型になっている分布。自然界や社会での事象の多くは正規分布を取ると考えられている。

成熟期

プロダクトライフサイクル理論の4段階の3番目。需要量は頭打ちとなるものの、市場参入業者はさらに増加するため競争が激化する。需要が一巡して、売上は伸びず、利益率はピークとなる。また市場占有率も固定化してくるため、ここからは価格競争も激しくなり、限られた市場規模の中で、製品シェアを奪いあう状況になりやすい。対象顧客として、レイトマジョリティ（Late Majority：後期追随者）とラガード（Laggards：遅滞者）の一部が想定される。

成長期

プロダクトライフサイクル理論の4段階の2番目。一度認知され成長期に入ると需要量は急激に増加するため、市場に参入する業者が増加する。製品の良さが市場で認知・浸透されることえ売上が大きく伸びる時期であるが、一方で競合他社の参入も増える。生産設備の増強やチャネルの拡大ために多額の資金が必要になる。対象顧客として、アーリーアダプター（Early Adopters：初期採用者）の一部とアーリーマジョリティ（Early Majority：前期追随者）が想定される。

製品テスト

新商品の受容性評価、現行製品の改善点抽出、改良品の評価などを現物を用いて行なう消費者調査の総称。

セグメンテーション

セグメンテーションとは、市場や顧客を何らかの基準をもとにグループに分類すること。市場や顧客を適切にグループ化し、各セグメントに対応したマーケティング戦略を立てることが効果的とされる。

セグメント

マーケティングにおいて、市場や顧客を特定の基準（属性・性質）によって分割したグループのこと。

セッション数

特定の期間にユーザーがWebサイトに訪問した回数のことを指す。

説明変数

調査結果や傾向を説明する上で、因果関係における原因にあたる変数。 Y=f(X)のXのこと。独立変数とも言う。

セルフアンケート

セルフアンケートとは、調査の企画設計から集計までをユーザー（クライアント）自身が行う簡易的なWeb調査サービス。アンケートモニターとシステムを提供するもの、モニター貸しはせずシステムだけを提供する（自社顧客リストなどを使う）ものなどがある。スピーディかつ安価に実施できる反面、リサーチャーを介さないため調査結果データの信頼性や活用範囲などには充分に注意する必要がある。

センサス

集団を構成する全単位に関する全数調査のこと。日本におけるセンサスとしては、総務省統計局が行う国勢調査、事業所統計調査が代表的であるが、このほか経済産業省の工業センサス、商業センサス、農林水産省の農林業センサスなどがある。

潜在クラス分析

潜在クラス分析は、データの特性に基づいてセグメント（クラス）を決定する分析手法の一種。連続変数だけでなく、カテゴリカル変数も含めて解析することができる。従来の手法によるセグメンテーションと比べ、より煩雑で膨大なデータを機械的に分類できる。

セールスコンテスト

セールスコンテストは、販売員や販売スタッフの販売意欲向上と技能向上を目的としたインナー施策。企業内だけでなく、関連業界団体が主催する場合もある。接客ロープレ大会など。

絶対評価

製品テストやコンセプトテストなどの際、一人が1製品（1コンセプト）を評価する「モナディックテスト」のこと。一人が2品以上を評価（相対評価）する場合、評価順序の影響を受けてしまうが、絶対評価は充分なサンプルサイズがあれば安定的であるため、ノルム値や過去データとの比較が可能と考えられる。

全数調査

全数調査とは、調査対象の全てに調査を実施すること。悉皆調査（しっかいちょうさ）ともいい、サンプリング調査（標本調査）の対をなす。国勢調査などが代表的であり、国が行なうような大規模調査の場合は「センサス」という呼称も用いられる。

層化抽出

母集団をあらかじめいくつかの層（グループ）に分けておき、各層の中から必要な数の調査対象を無作為に抽出するサンプリング（標本抽出）方法。

相関係数

二つの項目間の関連の強さを示す指標。-1から1の間の値をとる。 0は関連がないこと（無相関）を表し、1（もしくは-1）に近いほど関連が強い。一般的には相関係数の絶対値が0.3～0.4以上ある場合、両者の間には「相関が認められる」と言われている。

相関分析

相関分析は、項目間の関連性の強さ（相関係数）を確認する分析手法。各項目（変数）同士の総当たりで相関係数を算出し、場合によってはその関係性が統計的に有意であるかを判別分析することで、全項目間の関連度合いを推し量る。

相対評価

製品テストやコンセプトテストなどの際、一人が2品以上を比較評価すること。一対比較、コンペアとも呼ばれる。一人が1製品（1コンセプト）を評価する絶対評価に比べて両者の優劣を確認しやすいが、同時評価でない場合は提示順序の影響を受けてしまう、過去データとの比較には適さない場合が多いことなどに留意が必要。

損益分岐点分析

損益分岐点、すなわち売上高と費用のグラフを作成したときに両者の関数が交わる点を算出し、その事業の事業の採算性を分析・評価する手法。

ソーシャルキャピタル

ソーシャルキャピタルとは、社会的ネットワークとそこから発生する規範・信頼を示す概念であり、「社会関係資本」と訳される。近年、ソーシャルキャピタルの増減が国民生活の質（社会治安、教育、健康増進など）に影響を及ぼすということが研究・実証され、注目を集めている。

ソーシャルコマース

ソーシャルコマースとは、ソーシャルメディア上で商品やサービスを販売することを指します。

ソーシャルセリング

商品やサービスを販売する際に、ソーシャルメディアやSNSなどのオンラインプラットフォームを活用して、顧客とのコミュニケーションを通じて製品やサービスの魅力を伝え、購買意欲を高めるマーケティング手法を指します。

ソーシャルメディアマーケティング

ソーシャルメディアを利用したマーケティング手法のことを指す。

ソーシャルリスニング

傾聴（ソーシャルリスニング）とは、ブログやSNSなどのメディアで、一般生活者が日々発信している内容を収集して分析することにより、市場動向の把握やトレンドの予測、ブランドや商品に対する評価・評判など、経営課題やマーケティングに活用しようとする取り組みのこと。探索的な情報収集、生活者の深層心理・潜在ニーズや背景を探りたい場合などにおいては、一般的な質問式の調査よりも、日常生活の中から自然に出てきた声を傾聴し洞察を深める手法が有効な場合がある。

ゾーニング

売場で、商品群をどの位置に、どの程度スペース（区画）をとるかを決定すること。最も顧客の目にとまりやすく手に触れやすい高さにある領域は、ゴールデンゾーンと呼ばれる。ゾーニングを行った後、実際の商品とその商品のフェイス（商品陳列の最前面）数を決定するプロセスをフェイシングと呼ぶ。

対応分析

コレスポンデンス分析（コレポン）のこと。クロス集計表から各項目・要素の関係性の深さや傾向を散布図の形で視覚化する分析手法。適用範囲の広い分析手法であり、ブランドイメージのポジショニングマップなど、様々な調査結果分析に用いられる。

対照群

説明変数以外の条件がすべて実験群と等しいグループ。実験法による調査の結果は、さまざまな外部要因の影響を受ける可能性がある。そのため、対照群は実験法において外部要因の影響を排除するために用いられる。例えば、ある製品の値引きが売上に及ぼす効果を測定するために、実験群として店舗Aを設定した場合、対照群となる店舗Bとして、同地域で同程度の店舗面積、売上高、価格帯の店舗を設定する。店舗Bでは通常価格による売上を測定し、値引きをした店舗Aにおける売上と比較する。

多次元尺度構成法

多次元尺度構成法（MDS：Multi-dimensional scaling）とは、多変量解析の一種。分類対象物の関係を低次元空間における点の布置で表現する手法（似たものは近くに、異なったものは遠くに配置する）。ブランドの類似度マトリクスをもとにポジショニングマップを作る際などに利用される。

多重共線性

重回帰分析において、説明変数間の線形関係（一次従属）が認められる場合を「共線性がある」と言い、共線性が複数認められる場合「多重共線性がある」と言う。「マルチコ」と呼ぶこともある。完全な多重共線性が存在すると偏回帰係数を求めることができないため、重回帰分析の際にはこの点に注意する必要がある。

多重クロス集計

2項目を用いて行なう「クロス集計」に対し、それ以上の複数の項目を使用してクロス集計すること。三重クロス、四重クロスなどと言うこともある。例えば、地域ごとに性年代別の回答傾向を集計するなどが多重クロス集計に当たる。

多段抽出

母集団をいくつかのグループに分け、そこから無作為抽出でいくつかグループを選び、さらにその中から無作為抽出でいくつかのグループを選び…という操作を繰り返して、最終的に選ばれたグループの中から調査対象を無作為抽出するサンプリング（標本抽出）方法。

タッチポイント

コンタクトポイント（タッチポイント）とは、企業やブランドが顧客に何らかの影響を及ぼすあらゆる情報接点のこと。企業側から意図的に発信される広告・宣伝のほか、口コミやSNSの書き込みなど顧客側から発信されるものも含まれる。一般生活者が商品・ブランドを知ってから申込や購入、顧客化に至るカスタマージャーニーマップでは、どのようなコンタクトポイント（タッチポイント）を経過するかの過程が表現される。

多変量解析

多変量解析とは、多くの変数（多変量データ）が持つ情報を圧縮してコンパクトに表現する、似たものを集めて分類する、変数間の影響度を分析する、といった統計分析手法の総称。主成分分析、因子分析、クラスター分析などがある。

単一回答

SA（Single Answer）とも言い、選択式回答のひとつ。いくつかの選択肢の中から、回答者が最も適すると判断したものを一つだけ選んでもらう形式。

単純集計

GT（Grand Total）とも言う。回収データ全体における各回答比率をそのまま集計した結果。 GTが表示されている集計表のことを「GT集計表（GT表）」と呼ぶ。

単純無作為抽出

単純無作為抽出法とは、無作為抽出の手法の一つ。くじ引きや乱数表などを用い、母集団から必要なサンプルサイズを無作為に選択し、調査対象として抽出する。

単相関係数

一般的な「相関係数」のこと。二つの項目間の関連の強さを示す。-1から1の間の値をとる。 0は関連がないこと（無相関）を表し、1（もしくは-1）に近いほど関連が強い。

ターゲット

商品やサービスを届ける「想定顧客」のことを差します。尚、ターゲットは、ブランドターゲットとマーケティングターゲットに分類されます。ブランドターゲットは、ブランドの世界観や価値に共感して欲しい人マーケティングターゲットは、戦略的ターゲットとも呼ばれ、実際に商品やターゲットを購入して欲しい人のことを差します。

ターゲティング

市場をセグメンテーションした結果、自社の参入すべきセグメントを選定、すなわちターゲットを明確にすること。市場ボリュームや自社の強み、競合の参入状況などを勘案し、ターゲットを決定するプロセス。

代表性

代表性とは、調査対象者全体（母集団）から抽出されたサンプルが、対象者全体の結果を偏りなく正確に反映できているかどうかのこと。

代表値

データ全体を要約する値のことで、その名の通りデータを代表する値。平均値や最頻値（モード）、中央値（メジアン）などがある。

ダイレクトマーケティング

顧客一人ひとりに対する直接的なコミュニケーションによって、注文や問い合わせ、購入を促すマーケティング手法のこと。テレマーケティング、ダイレクトメール、通信販売、ネットショッピングなど。

妥当性

調査によって得られた結果が、測定しようと意図したものであるかどうかの程度。妥当性には内部妥当性と外部妥当性がある。内部妥当性とはサンプルの代表性や測定尺度などに結びついており、測定しようと意図したものの妥当性に関する問題である。一方、外部妥当性とはサンプルや測定方法を変えても同じ結果が得られるかどうかに関する問題である。

ダブルジョパディの法則

日本語では「二重の不利」という意味をもちます。市場浸透率の高いブランドは購入頻度も高い、市場浸透率低いブランドは購入頻度も少なくなるという現象が調査で実証されており、市場浸透率の低いカテゴリーで競争し続けると二重の不利の状態で競争しなければならなくなります。

ダブルバーレル

「香りが良くて美味しかったですか」のように、1つの設問文の中で複数の内容を問うこと。対象者はどちらの内容に答えて良いか迷うため、アンケート調査の技法としては好ましくない。

チャネル

メーカーによって作られた製品や、広告など企業側によって発信された情報が、消費者に届くまでに辿るルート（経路）のこと。

チャネルカバレッジ

流通経路毎の市場配荷率のこと。企業が自社の製品・サービスの市場シェア拡大を目的としたマーケティングミックスを行う際、チャネルカバレッジが低い業者を利用してしまうと、想定していた配荷ができず機会損失が発生してしまう。そのため、チャネルカバレッジの高い業者を選択し市場配荷率を高めていくことで、商品を効率的に提供する環境を整えることが可能になる。

チャネルマネジメント

市場における自社の競争力を確保するため、企業と顧客の間に入り仲介するメンバーを適切に管理すること。企業の望むイメージや販売戦略を浸透させたり、動機付けでチャネルメンバーの意欲を高めたりすることで、流通の効率化を図る。

チャレンジャー（マーケット・チャレンジャー）

マーケット・チャレンジャーとは、経営学者であるフィリップ・コトラーにより提唱された、市場における4つの戦略ポジションのうちの一つ。その市場でマーケット・リーダーに次ぐシェアを持つ企業やブランドを示す。

中央値

データを値の大きさ順に並べたときに、中央に位置する値。メジアンとも言う。

中心極限定理

母集団の確率分布がどんな分布であっても、サンプルサイズを大きくして平均を取るとその誤差は近似的に正規分布に従うという定理。統計学における基本定理であり、調査における必要サンプルサイズの算出等に用いられる。

調査員

実査作業に直接従事する者。面接式調査では、調査員が対象者に直接質問を行ない回答を記録する。多くの調査会杜は訓練を積んだ専門調査員のネットワークを保有している。カウント調査などの単純作業では、学生アルバイトの調査員を募集したり登録させたりして補うこともある。

調査票

質問紙とも言う。調査対象者に対する質問・回答・観察結果の記録用フォームの役割を果たし、紙の場合も電子媒体の場合も共通して「調査票」と言う。調査プロジェクトの目的達成のため、個々の調査対象から必要なデータを得るために設計された測定道具の要である。一連の質問がスムーズであること、調査対象者の回答を統一した基準に従って記録することを可能にするものであること、集計を正確に効率的に行うためのフォームの役割を果たすものであることなどが、適切な調査票の条件とされている。

調査票設計

調査課題を調査項目に、調査項目を質問項目に分解・翻訳し、それぞれ質問文・選択肢・回答欄として合理的に配置し、調査票としての体裁を整える一連のプロセス。課題に応じた適切な調査を遂行するために、最も重要で専門的なリサーチの知見を必要とする工程である。

直帰率

Webサイトのアクセス解析において、最初に訪れた1ページ目だけを見てブラウザを閉じてしまったり、「戻る」ボタンを押してサイトから離脱してしまったユーザーの割合を示す指標。ユーザーの求めている情報とランディングページのミスマッチが大きいと直帰率が高くなりやすい。

直交回転

因子分析において、得られた結果が解釈しやすい構造となるように新しい座標系を設定することを「回転」と言うが、回転後の座標軸が直交する回転方法を「直交回転」と言う。バリマックス法などが代表的。

通行量調査

通行量調査（カウント調査）は、店舗・施設・駅の出入口など特定の地点を、どのような人が何人通行するかを観察する調査。「動線調査」「流動（量）調査」とも呼ばれる。なお、道路を走行する車両をカウントする場合は「交通量調査」と呼ぶのが一般的。

ティーザー広告

ティーザー広告（ティザー広告）とは、商品を大々的に取り上げず、断片的な情報だけを公開し、消費者の興味を引くことを意図したプロモーション手法のこと。情報を小出しにすることで消費者を焦らし、好奇心や興味を集め、期待を膨らませることを目的とする。またこれらを意図したプロモーション用Webサイトのことをティーザーサイトと呼ぶ。

定性調査

質的調査とも言い、調査対象に対する理解や洞察を得るために行う。比較的少数のサンプルを抽出し、個人深層面接、集団面接、定性的観察などを用いてデータを収集する調査方法。得られるデータは質的データ（言葉など）である。

定点調査

一定期間ごとに同じような質問形式で調査を行なう調査。時系列での変化や推移を測定・分析する。

定量調査

量的調査とも言い、集団の記述、仮説の検証、因果関係の確認などの目的で実施される。比較的多数のサンプルを抽出し、組織的に構成された質問や観察などで測定する。収集されるデータは統計的に処理・解析され統計表・統計図表などで示される。調査プロジェクトにより、定量調査だけでは理解や解釈が不十分な場合は定性調査を併用することもある。

テキストマイニング

アンケートの自由回答やコールセンターのログなどのテキストデータから価値のある知見を得るために行なう分析手法。自然言語処理（形態素解析など）を施して定量化し、データマイニングの技術を用いて共起語を抽出したり文脈の理解を深めたりする。

テストマーケティング

新商品などをテスト的に販売すること。中規摸程度の都市において、全国展開を想定した広告・販促などを行ない効果を測る。テストマーケティングの結果に基づいて全国展開時の施策を決定したり、将来の需要予測をする。

テレマーケティング

電話を使って顧客に直接販売することを主としたマーケティング。電話で見込み客の開拓や評価を行なうことで、外勤営業（セールス）などのコストを低減する。

テンション・リダクション

テンション・リダクションとは、「緊張低減」の意味。重要な出来事を乗り越えると緊張が解け無防備な心理状態になることを活用したマーケティング手法。例えば、オンラインショップで高額商品購入を決心し、緊張が解けた時に関連商品をオススメするレコメンド機能など。

店頭調査

店頭で実施する調査の総称。店内・店舗出口で来店客にアンケート調査を実施する店頭面接調査（出口調査）や、ショッピングセンター併設の専用会場に誘導して行なう会場調査（CLT）、売場立ち寄り状況や店内の動きを観察する店内動線調査など。ネオマーケティングでは、全国の調査員が消費者として店舗へ訪問し、売場の状況・実態を数値化する「店頭調査サービス」を提供している。

ディシジョン・ツリー（決定木）

データマイニングの手法で、予測や判別、分類を目的として用いられる「決定木（分析）」のこと。顧客情報や調査データなどを元に、目的変数に影響する説明変数を見つけ、樹形図モデル（決定木）を作成する。

ディスプレイ広告

ディスプレイ広告とは、Webサイトやアプリ上の広告枠に表示される広告のこと。バナー画像を表示させることが多いので、バナー広告と呼ばれることもある。料金体系は、クリックされるごとに料金が発生するクリック単価制が主流だが、広告の表示回数に応じて料金がかかるインプレッション単価制をとる場合もある。

ディテールドインタビュー

あらかじめ用意された話題リストに沿って進める「半構成的インタビュー」のこと。インタビューの話題リストに拡張探査法の原則を取り入れようとする場合、前もって話題の枝分かれを想定してカバーしなければならず、話題リストの内容がきわめて広範にわたるため、ディテールドインタビュー（ディテールインタビュー）と呼ばれる。インタビュアーと調査対象者が1対1で行なう「デプスインタビュー」の別名として用いられる。

ディマーケティング

顧客から品物の需要を一時的もしくは、永久に減らす目的で行われる商業活動のこと。マーケティングの対義語。供給能力を超える需要があった場合など、品切れなどで企業の印象が悪くならないようにディマーケティングが行われることが多い。また、表面的に供給量を少なく見せかけ、人気商品に見せかけて顧客の購買意欲を煽るといったパターンも存在する。

ディープラーニング

ディープラーニングとは、システムがデータの特徴を学習して事象の認識や分類を行う機械学習の手法。深層学習とも言う。データの特徴をより深いレベルで学習し、非常に高い精度で特徴を認識できるため、人の声の認識や、カメラで撮影した画像の認識などで応用が期待されている。

デシル分析

購買履歴データをもとに全顧客の購入金額を高い順に10等分して、各ランク（デシル1～10）の購入比率や売上高構成比を算出する分析方法。この比率や構成比によって、売上貢献度の高い優良顧客セグメントを把握することができる。

デジタルサイネージ

屋外や店舗、公共交通機関といった一般家庭以外の場所で利用される電子看板。フラットパネル・ディスプレイなどの電子表示装置を用いたメディアの総称。ネットワークを通じて情報配信を行うタイプのものを指すことが多い。

デスクリサーチ

既存の文献・資料・Webサイトなどからデータを収集し、分析するリサーチのこと。調査設計における仮説構築の段階で行なわれることが多い。

デプスインタビュー

「個人深層面接法」とも呼ばれ、定性調査方法のひとつ。調査員と対象者とが1対1で面接し、各個人の生活背景、態度、性格など複雑な心的過程を考慮して心の深層にある「ホンネ」の部分を深掘りする。

デモグラフィック変数

デモグラフィック変数とは、人口統計学的変数のこと。具体的には、年齢、性別、居住地、家族構成、所得、職業など。

デルファイ法

多数の人に同一のアンケート調査を繰り返し、回答者の意見を収束させていく手法。 2回目以降のアンケート調査では、前回の調査結果を回答者にフィードバックし、回答者は全体の意見の傾向を見ながら、各人が質問課題を再評価する。

デンドログラム

階層クラスター分析のアウトプットの一つであり、似た項目同士が順番にまとまっていく過程を表す樹形図。

電話調査

電話による調査。質問、回答を電話を通じて行うもので、その結果を手元の調査票に記入する。面接法、郵送法に比べて、世帯を探したり発送作業をする手間が省ける反面、調査対象が電話所有者に限られること、質問の量・内容に配慮が要ること、回答カードを見せられないことなどの制約がある。

データクリーニング

回収された個々のデータを集計する前に、誤りや矛盾、抜け漏れのないデータへと処理する工程。人手やコンピュータ・プログラムによって検査・修正（エディティング）を施したり、場合によってはサンプルカットや予備サンプルとの入れ替えを行なうこともある。

データドリブン

効果測定など、データ分析を起点として次のアクションを起こしていくこと。膨大なデータを元にPDCAを回しながら成果に結び付けようとするマーケティングを「データドリブンマーケティング」と称する。

データパンチ

データパンチ（パンチ入力）とは、紙の調査票における手書きなどのアナログデータをデジタル化すること。従来、パンチカードを使ってデジタル化していた時の名残でこう呼ぶ。現在はデータエントリーという呼称が一般的。

データベースマーケティング

消費者の購買履歴やデモグラフィック変数などを収集した個人情報データベースを分析・活用し、それぞれの顧客に合ったサービスを提供するマーケティング手法のこと。

データマイニング

購買履歴やクレジットカードの利用履歴など、企業に蓄積された膨大なデータを分析することで意味のある相関関係や法則性を発見し、マーケティングに活用しようとする技術。

データウェアハウス

【データの倉庫】という意味であり、POSデータや会員カードなど時系列で蓄積された基幹系業務データの中から、取引データなどを抽出し、加工することによって、データ分析と意思決定を支援するための大規模なデータベースないし意思決定支援システムのこと。このデータ分析では、エンドユーザーが直接、データベースの検索、集計、分析を行うOLAP(Online Analytical Processinng)や、膨大なデータの中から何らかの規則性を発見するデータマイニングなどの手法が用いられる。

投影法

対象者が直接表現できないような潜在意識（インサイト）を探るための調査方法で、未完成な文章を呈示して穴埋めしてもらう「文章完成法」や、絵の空白の吹き出しにセリフなどを埋めてもらう「バルーン法」などがある。人前では言いにくいホンネや、対象者自身も言語化できない感情・心理を引き出す際に有効。

等間隔抽出

住民基本台帳などの名簿・リストから調査対象を無作為に選ぶ際に用いられるサンプリング（標本抽出）方法。最初の対象者を無作為に選び、その後は一定の間隔で抽出していく。系統抽出とも呼ぶ。

トップボックス/トップ2ボックス

満足度などの5段階評価（5点・4点・3点…）において、良い評価から数えて上から2つ（5点・4点）の回答率の合計を「トップ2ボックス」、一番上（5点）の回答率を「トップボックス」と呼ぶ。一方、悪い評価側では「ボトム2ボックス」「ボトムボックス」と呼ばれる。

トップライン・レポート

調査結果報告書（レポート）の一種で、調査した全ての項目について詳細に分析・考察を加えた報告書（フルレポート）に対し、主要な項目をピックアップした4～5枚程度の要約版・速報版レポートを「トップライン」と呼ぶ。定性調査の結果速報などで、しばしばトップライン・レポートを納品することがある。

留置調査法

調査員が対象者の自宅を訪問して調査を依頼し、後日、調査票を回収するために再訪問する形式の実査手法。その場での面接調査などに比べ、対象者は時間をかけて回答できるメリットがある。

トライアル・リピート分析

消費者の行動を意識したID－POSの代表的な分析手法の一つ。商品を購入した人が、再び同一商品を購入するリピート率を算出し、新商品の定着度を測る指標として活用する。

トラッキング調査

追跡調査、ベンチマーク調査とも言う。一定期間、同一の対象者に対して繰り返し実施する調査の総称。新製品の浸透状況などを把握するために行なわれる。

トレードオフ

一方を追求すれば他方を犠牲にせざるを得ないような状況のことを指して使われる経済学用語。

動線調査

店舗内における消費者の行動を調べるために、店舗の入り口から出口までの消費者の動きを追跡する調査方法。具体的には、調査員が店舗の見取り図を持ち、それに被験者の動きを記入しながら被験者の後をついていくという方法が一般的である。動線調査の結果は、店舗内の設計や商品陳列などに利用される。

導入期

プロダクトライフサイクルの4段階の1番目。新しい製品を販売を開始した直後は認知度が高くないため、需要量は低い。先端顧客を対象としたスキミング戦略が採られることが多い。ここでは、流通業者に製品の取り扱ってもらうように働きかけたり、消費者に試用してもらうなど製品の認知度を高めていく必要がある。市場拡大のために多額の資金が必要。対象顧客として、イノベーター（Innovators：革新者）とアーリーアダプター（Early Adopters：初期採用者）の一部が想定される。

度数分布

大きさや量などのデータをいくつかに区分し、各区分のデータ個数（度数）を並べた分布のこと。

ドミナント戦略

小売業がチェーン展開をする場合に、特定地域内に集中した店舗展開を行うことで、地域内でのシェアを拡大して競合他店よりも優位性を確保する戦略。コンビニエンスストアの出店などが典型的。

内部環境

企業の資金力や市場での立ち位置、売上、強みなど、主に自社に関する情報。マーケティングを考える上では、内部環境分析と外部環境分析を適切なバランスで行い、目指す方向性を意思決定していくことが求められる。

ナショナルブランド

商品を製造するメーカーによるブランドで、商品の企画から製造までをメーカーが行うもの。 PB（プライベートブランド）に対して用いられる言葉で、略してNBと呼ばれる。

二次データ

特定の目的のために新しく収集されるデータのことを「一次データ」と呼ぶが、これに対し「二次データ」とは、自己または他者が事前に収集しているデータのこと。社内に蓄積されている内部データと、社外の機関などに蓄積されている外部データ（オープンデータ）がある。

日記式調査

調査対象者に自記入式の調査票を渡し、一定期間内の行動を日別に記録する形の調査。現在では、ネットリサーチで毎日記録してもらう形をとるのが一般的。媒体接触状況、使用の実態、商品の購買行動などの調査に適する。

ニッチャー（マーケット・ニッチャー）

経営学者であるフィリップ・コトラーにより提唱された、市場における4つの戦略ポジションのうちの一つ。ニッチとは「隙間」を意味し、市場の中でも細分化されたある特定の小さい市場で存在感を発揮している企業やブランド。マーケット・リーダーやマーケット・チャレンジャーが参入していない、あるいは参入しようとしない分野を得意領域とする。

ニューロマーケティング

アンケートやインタビュー等、旧来のリサーチ手法では捉えきれない人の無意識から生じる行動原理を、脳の活動（脳波測定など）から明らかにし、商品開発や広告宣伝などのマーケティング活動に役立てようとするアプローチのこと。

認知的不協和

認知的不協和とは、矛盾する二つの認知をした場合に自分にとって不都合な方の認知を変えようとする心理を指す。ある購入商品が満足のいくものであれば「選択は正しかった」という認知と「協和」するが、不満足なものであった場合には、認知的不協和を解消するために肯定的な口コミを積極的に探すなどの行動をとることがある。

ニーズ

人々が生活したり、仕事をしたりする上で感じる「現状」の様々な不満や欠乏が、「理想的な状態」と比較したときのギャップ（不満を解消したいという欲求）のこと。目指すべき姿への欲求が「ニーズ」であり、ニーズを充たすための手段・方法に当たるものを「ウォンツ」と呼んで区別する。

ネイティブアド

デザイン、内容、フォーマットが、媒体社が編集する記事・コンテンツの形式や提供するサービスの機能と同様で、自然な形でそれらと一体化しており、ユーザーの情報利用体験を妨げない広告のこと。記事広告（タイアップ広告）もほぼ同様の意味だが、「ネイティブアド」は主にSNSフィードなどのデジタルデバイスにおける広告を指すことが多い。

ネガティブアプローチ

広告表現方法の一つで、商品を使わない生活の不便さや不都合といった否定的側面を伝え、そうならないために商品を使うことを訴求するタイプのメッセージ手法。

ネーミング･テスト

製品の銘柄名を決めるために行なうリサーチ。いくつかの候補名を消費者に示して、どの銘柄名がその製品によく合うかなどの意見、印象を回答してもらう。単に名前だけでなく書体やパッケージ上のデザインまで含めてテストすることもある。

ノルム値（ノーム値）

ノルム値（ノーム値）とは、同一手法のアンケートを積み重ねることで抽出される基準値のこと。メーカーが新商品を上市する前に行なう評価基準や、広告の効果を示す指数などに用いられる。

排他

複数回答（MA）項目での「あてはまるものはない」など、他の選択肢と同時に選ばれることが論理上あり得ない選択肢のこと。

ハイプ・サイクル

ハイプ・サイクルは、テクノロジーの進化段階の指標としてアメリカの調査会社ガートナーが考案した図。特定の技術がいかに成熟し、採用され、社会に浸透していくかを示す。黎明期、流行期、幻滅期、回復期、安定期の5段階からなる。

ハインリッヒの法則

ハインリッヒの法則とは、労働災害における経験則のひとつで、1件の重大事故の背後には29の軽微な事故があり、その背景には300の異常（ヒヤリ・ハット）が存在するというもの。アメリカの損害保険会社で労働災害の発生確率を分析したハインリッヒ氏の論文発表にちなむ。 1：29：300の法則とも呼ばれる。

ハウスリスト

イベントやWeb、営業活動により収集した、企業が保有する見込み客情報や顧客情報、アプローチ先一覧などのリストのこと。

外れ値（異常値）

得られた観測値の中で、真の値の推定値からの残差が異常に大きい値のこと。外れ値の原因や理由が分かっている場合はその外れ値を異常値と言うことがある。

発言録

グループインタビューやデプスインタビューでの対象者の発言をテキスト化し、一覧表形式に書き起こしたもの。グループインタビューなどの定性調査では、調査結果が質的なデータ（言葉や文章）となるため、発言録が調査のアウトプットとして重要な役割を占めることになる。

花形商品

プロダクト・ポートフォリオ・マネージメント（PPM）における分類の一つ。成長率・占有率共に高いため、多くの収入が見込める製品。市場が成長している場合には、シェアの拡大・確保のために、それなりの投資を行う必要がある。

ハフモデル

流通業の売上予測モデルの標準的な方法。人口統計や売場面積、競合店の規模・商品カテゴリー・売場面積などの数値データを元に、モデル式から売上を予測する。店舗の出店戦略の際などに多く用いられる。

ハロー効果

人物や物事にプラスあるいはマイナスの特徴があると、その他の評価要因に対しても同様の影響を与えてしまう心理。後光効果、光背効果とも呼ばれる。例えば、企業名やブランド名の評価が商品イメージに影響を与えるなど。

販促効果測定

販促効果測定とは、販促キャンペーンの目標達成度を測定するために行う調査。販促効果は主にコミュニケーション効果と売上効果の両面から捉えることができる。

判別分析

対象者の回答データを元に、その対象者がどのグループ（セグメント）に属するかを判別する分析手法。

バイアス

調査において起こる様々な偏りのこと。設問文・選択肢の言い回しや前設問のキャリーオーバー効果等により生じる回答の偏りなど。調査実施にあたっては常にバイアスの存在を意識し、バイアスの発生を極力抑えることが必要とされる。

バイオメトリクスリサーチ

生体反応を測定することで、対象者自身も気付いていない（言語化できていない）意識や心理、感情などを明らかにするリサーチ技法。ニューロマーケティング（脳波測定）やアイトラッキング（視線計測、瞳孔解析）など。

バイラルマーケティング

主にインターネットの口コミを利用して不特定多数に広まるよう仕掛けていくマーケティング手法。口コミは自然発生的ではあるが、友人・知人からの情報として信頼を得られやすい特長がある。人為的に注目を集め、話題作りをする「バズマーケティング」よりも、人から人へプラスの評価が伝播していくための仕掛け作りというニュアンスで用いられる。

バスケット分析

バスケット分析とは、消費者がある商品を購入した際に、一緒に買われている商品を分析する手法。おむつを買う顧客が同時にビールも買っているという事例でも有名。関連性の高い商品組合せを発見することにより、同時購入頻度の高い商品との相乗効果を狙った販促・棚割に活用できる。

バズマーケティング

人為的に口コミを発生させて商品やサービスの特徴や感想などを周りに広めていくマーケティング手法。人々の注目を集め話題の総量を増加させることを主な目的としている。他に口コミを利用したマーケティング手法にはバイラルマーケティングがあるが、バイラルマーケティングは人から人へプラスの評価が伝播していくための仕掛け作りという側面が強い。

バックルーム

グループインタビュー専用の会場（グルインルーム）において、マジックミラー越しにインタビュールームの実査現場を観察することができる、クライアントや調査会社担当者のための部屋のこと。

バナー広告

ディスプレイ広告の主流で、Webサイトやアプリ上の広告枠にバナー画像を表示させる広告のこと。料金体系は、クリックされるごとに料金が発生するクリック単価制が主流だが、広告の表示回数に応じて料金がかかるインプレッション単価制をとる場合もある。

バリマックス法

因子分析の因子軸の回転方法の一つ。回転後の座標軸が直交する「直交回転」の代表格。

バリューチェーン

製品やサービスを顧客に提供する企業のビジネスモデル全体が、価値とコストを付加・蓄積する連鎖活動によってその「付加価値」を最大化するという考え方。企業の内部環境を分析するフレームワーク。

バリューベースプライシング

製品やサービスの価格を、顧客がその製品やサービスにどの程度の価値を感じているかに基づいて設定する価格戦略のことです。

バンドワゴン効果

バンドワゴン効果とは、ある商品が流行しているという情報が流れることで、商品への支持が高くなること。「流行しているものが良い」という心理に基づく。

バンパー広告

2016年5月から開始されたYouTubeの動画広告形態の一つで、視聴途中でスキップすること（スキッパブル）のできない最長6秒間の動画広告フォーマット。ユーザーの記憶に残りやすく、視聴ストレスが低いことが特長。

パイロットテスト

調査票の試案ができた段階で、対象に似たグループに対して試験的に調査を実施すること。質問の意図が回答者に伝わるか、設問構成や選択肢が適切か、といった点を検討するためのプレテスト。

パッケージ・テスト

製品の容器や外装のデザイン、色彩、使いやすさ、材質などに関する調査。対象者にパッケージ自体を評価させる、パッケージを見せて購入意向を聴く、店頭陳列での目立ちやすさを調べる、などの方法がある。

パネル調査

調査対象を一定期間にわたり固定化した上で、まったく同一の内容と形式の調査票を使用して反復実施する調査。同一内容に関する連続性のある回答データが得られ、その推移を時系列に分析することで長期的な変化や傾向を読み取ることができる。

パブリックリレーションズ

第三者であるマスメディアやオピニオンリーダーに情報を提供し、その第三者が発信する情報によって商品販売の後押しとなるような環境・空気作り（啓発）を行なうこと。

パレートの法則

全体の2割程度の高額所得者が社会全体の所得の約8割を占めるという法則。マーケティングなどさまざまな分野で応用されており、「20：80の法則」「2：8（ニハチ、ニッパチ）の法則」とも呼ばれる。全商品の上位20％の商品が売上げの80％を占める、または、全顧客の上位20％の顧客が売上げの80％を占めるなど。 CRMやOne to Oneマーケティングといった分野で、優良顧客を囲い込むためのマーケティングミックスや顧客生涯価値（ライフタイムバリュー）の向上など各種マーケティング施策に反映するための基本的な考え方。

パーセプションチェンジ

パーセプション（認識）をチェンジ（変える）活動のことを指します。冷凍食品を例にするとはポジティブなパーセプションとしては”簡単・手間がかからない”・”美味しい”等の良い認識をされていますが、ネガティブなパーセプションでは”添加物が気になる”・”手抜きに思われる”等の悪い認識もされています。コモディティ化しているブランドやカテゴリーにおいてNo.1ブランドではないブランドがその悪い認識をチェンジ（変える）ようなマーケティング活動が行われることで市場を拡大やブランドの差別化が期待できます。 ※カテゴリーイメージ調査結果 https://neo-m.jp/investigation/3882/

パーパス経営

パーパス経営とは、企業が利益追求のみに焦点を当てるのではなく、社会や環境への責任や貢献を重視する経営の考え方です。パーパス経営は、従業員のモチベーション向上や、顧客や投資家からの信頼の向上など、様々なメリットがあるとされています。

被験者

実験に参加してもらう人のこと。被験者のうち、測定しようとしている条件が存在する(何らかの操作を受ける)グループを実験群、測定しようとしている条件が存在しない(操作を受けない)グループを対照群と呼ぶ。実験群は実験で導出したい結論を検証するために設置されるのに対し、対照群は実験群に対して比較可能な基準を提供するために設置される。

標準偏差

データの散らばり具合（ばらつき）を表す数値のひとつ。分散の平方根。

表側

マトリクス表の左側部分（側部）のこと。クロス集計表においては、分類項目（集計軸）側。

評定尺度法

アンケート調査で、意味が反対の2つの言葉を両端に置き、その間を5～7段階程度の尺度で区切った形式で回答させる形式。 SD法、カテゴリー尺度法とも呼ばれる。

表頭

マトリクス表の上部部分（頭部）のこと。クロス集計表においては、集計項目（選択肢）側。

標本誤差

母集団全体を調べるのではなく、その一部分だけを無作為に調べることによって生じる誤差のこと。抽出誤差。

標本調査

サンプリングとも言う。母集団から一部分を抽出・調査し、これにより母集団の値を推定する方法。

比例尺度

比尺度、比率尺度とも呼ぶ。長さ、重さなど、0は「ない」ことを示し、負の値を取らない数値の尺度。間隔尺度では「数値の差」のみに意味があるが、比例尺度では数値の差と共に数値の比にも意味がある。

疲労効果

調査において、質問が多い、単調な質問が続くといったことが原因で、回答者が回答疲れや退屈さを感じ、回答が不正確になること。

BIツール

ビジネスインテリジェンスツールは、膨大なデータを分析し、戦略立案や意思決定に役立てるソフトウェアです。代表的なものに、Tableau、PowerBI等があります。プレゼン等で動的にデータを魅せたい場合に有効です。

ビーコン

本来、「ビーコン」とは灯台や狼煙（のろし）という意味。現在はBluetoothなどの無線技術を使った情報収集・発信サービスの意味で使われる。観光地や建物内でのナビゲーションや美術館・博物館の音声ガイド、催事場・イベント会場での情報送信、小売店での集客手段など、位置情報を使った様々な情報発信サービスに多く利用されている。

ファシリテーター

グループインタビューの司会者のことをモデレーターまたはファシリテーターと呼ぶ。調査フローに沿ったインタビュー、対象者の自発的な発話の流れを作るほか、冷静な分析者として全体を俯瞰し、仮説のスクラップ・アンド・ビルドを行いながら会話をコントロールする。モデレーター（ファシリテーター）には、柔軟性や創造性、マーケティングセンスに富んだ高度な能力が求められる。

ファネル分析

一般に、商品・サービスの購買プロセスをフェーズ分けしたモデルを、漏斗に似ていることから「ファネル」と言うが、調査などによって一連の購買プロセスのどこにボトルネックが発生しているかをファネルを用いて分析するのがファネル分析である。 AIDMA・AISASといった購買行動モデルに沿って測定・分析することが多い。

ファーストビュー

ファーストビューとは、Web ページにおいてユーザーが最初に訪れたときに目に入る部分のこと（スクロールせずに表示された部分のみ）。 Webサイトのファーストビューは、ユーザーがWEBサイトに滞在するか離脱するかに大きく影響する部分であり、制作の際に特に注力される。

フィジカルアベイラビリティ

商品・サービスのブランドの購入・利用のしやすさや、配荷率を指します。例えば、コンビニで昼食を購入しようと思った時に身近にあるコンビニエンスストアの方が利用されやすいなど、購入・利用する際の障壁度合いを指します。

フィンテック

ITを駆使した革新的、あるいは破壊的な金融商品・サービスの潮流。金融を意味するFinanceと、技術を意味するTechnologyを組み合わせた造語。

フェアトレード

主に発展途上国から先進国への輸出品に関し、取引上の格差をなくして公正な取引を推進しようとする社会運動。発展途上国の立場の弱い生産者の権利を守り、公正な取引と持続可能な社会を達成することを狙いとしている。

フェイシング

売場に陳列する商品と、その商品のフェイス（商品陳列の最前面）数を決定することをフェイシングと呼ぶ。売れ筋商品のフェイス数は多くし、売れ行きの鈍い商品のフェイス数は少なくするなど、販売量に対応した陳列状態にすることが基本的なフェイシングの考え方。

フェイスシート

アンケートで取得する調査項目以外の名前、住所、電話番号、生年月日等の回答者の個人情報に関する項目。集計の際に、回答者属性を元にした様々なセグメントを行うための分析軸（分析の視点）となる。

フォトエッセイ

特定の商品・サービスに「似合う景色」などを想像して写真を撮り、それについてのエピソード（エッセイ）を書いてもらうことで、対象者の心の奥にある漠然とした意識を分析する手法。

フォロワー（マーケット・フォロワー）

経営学者であるフィリップ・コトラーにより提唱された、市場における4つの戦略ポジションのうちの一つ。その市場でマーケット・リーダー、マーケット・チャレンジャーの後を追う企業やブランドを示し、模倣戦略などをとる場合が多いが、一般的に市場においてマーケット・フォロワーの数は多く、熾烈な競争にさらされている場合も少なくない。

複数回答

選択肢回答のひとつで、MA（Multiple Answer）と略される。複数の選択肢の中から二つ以上の項目を同時に選ぶことができる形式。

覆面調査

ミステリーショッピング調査（ミステリーショッパー）ともいう。調査員や企業のマーケティング部門のスタッフなどが、見込み客を装って小売店・ディーラー・サービス窓口などを訪れ、従業員の行動や接客態度などを観察・評価する方法。

フラッシュマーケティング

Webマーケティング手法の一種で、期間限定の割引価格などの特典が付いた商品を販売する方式のこと。特に、クーポンを販売する共同購入サービスを指すことが多い。

フランチャイズチェーン

フランチャイズチェーン（FC）とは、本部企業（フランチャイザー）による運営の計画、指導、管理のもと、契約を結んだ加盟店（フランチャイジー）が商標や商品・サービス、経営のノウハウを受け、販売活動を行う事業形態。コンビニエンスストア、外食チェーンなどで多く見られる。

フリークエンシー

一般的に「フリークエンシー」とは頻度を表す。 ID-POSデータなど、顧客データベースを用いたCRMにおいては来店頻度や購入頻度などを表す指標。広告効果測定においては、広告接触頻度、すなわち1人に対して広告が何回見てもらえたかを示す指標として用いられる。

フリーミアム

「フリー」と「プレミアム」の造語で、基本的なサービスや製品を無料で提供し、さらに高度なサービスや機能に関しては有料で行うことにより収益を得るビジネスモデル。 Webサイトやソーシャルゲーム業界では、95%が無料ユーザーであっても5%の有料ユーザーがいればビジネスは成立する「5%ルール」として知られる。

ブラインドテスト

メーカー名・ブランド名・商品名などをの情報を伏せた状態で、消費者が製品の性能や味を客観的に評価するテスト方法です。

ブランディング

ブランディングとは、銘柄（ブランド）に対する商品の認知や共感を高めていくマーケティング戦略のこと。ブランドの認知浸透は勿論、ブランド「らしさ」にあたる構成要素を強化・維持していくことが、消費者にとっての「ブランド価値」を向上させることに繋がる。

ブランド・アイデンティティ

ブランド・アイデンティティ（BI）とは、ブランドの特徴や個性をはっきり提示し、共通したイメージで顧客が認識できるように働きかけること。コーポレート・アイデンティティ（CI）と同様に、ブランドの名称、ロゴ、カラー、メッセージなどにより構成される。

ブランド・イメージ

ブランド・イメージとは、消費者の記憶の中にある様々なブランド連想を反映した印象のこと。ブランドを価値あるブランドにするためには、その認知と共に、消費者の記憶の中に価値あるものとして残るような体験・連想が必要となる。

ブランド・エクイティ

ブランドが持つ資産価値のこと。ユーザー側のブランド認知やロイヤリティ、知覚品質、イメージのほか、特許・商標・取引関係などの無形資産をも含めた概念。

ブランド・エクステンション

既に成功しているブランド名を利用して新製品を新しいカテゴリーに投入すること。ブランド拡張。

ブランド・ポートフォリオ

ブランドを成長する市場や競合状況別に分類し、どのブランドに企業の資源を投入すべきかを判断する意思決定の枠組み。

ブランド・ロイヤリティ

ブランド・ロイヤリティとは、消費者が特定のブランドに対して感じる愛着心のこと。ロイヤリティは「忠誠心」の意味。ブランド・ロイヤリティの高い消費者は、同じブランドを継続して購入する傾向が強く、また口コミ等によってそのブランド価値を広めてくれる可能性が高いため、ブランドの成長・維持にとって非常に重要な要素である。

ブランド・カテゴライゼーション

購入するブランドを絞り込む一連の流れのこと。人が何か商品を購入する場合、まず名前を知っているブランド群「知名集合」が思い浮かぶ。これは「名前を知っているか、知らないか」を判断するフレームワークであり、名前を知らないブランドは「非知名集合」となります。　知名集合から一歩進むと、実際にどのようなブランドなのか特徴を知っている「処理集合」に分けられる。名前は知っているものの、具体的にどのようなブランドか知らない場合は「非処理集合」に入り、そのまま忘れ去られる。最後にようやくエボークトセット＝「想起集合」となる。これは、「ブランドを知っていて、かつ購買時の候補として想起される」というブランドの集合体で、購買時の選択候補になるブランドリストとなります。これら一連の流れをさします

ブリーフィング

グループインタビュー後に、モデレーター（司会者）や担当者がクライアントを交えて行う打合せのこと。調査担当とクライアントとの見解を合わせ、方向性を確認する場となる。デブリーフィング（振り返り）と呼ばれることもある。

ブルーオーシャン戦略

競合がひしめく既存市場を「レッド・オーシャン（赤い海）」と呼ぶのに対し、未開拓の市場を「ブルー・オーシャン（青い海）」として、新しい価値市場を創造していく戦略を指す。

ブレーンストーミング

通称ブレスト。アイデア発想法の1つで、参加メンバー各自が自由に意見を出し合い、連想を広げることによって新しいアイデアを生み出す集団思考法。

ブロックチェーン

ブロックチェーンとは、ビットコインを支える中核の技術として生み出された分散型台帳技術。近年、ビットコインが広く世に知られるに従い、ブロックチェーンを他にも応用できるのではないかと考えられ、金融や流通、契約等の分野で注目を集めている。

分位

ある質問に対する回答の分布に注目し、いくつかの少数のクラスにまとめることで得られるグラフの数。分布を4等分する場合であれば4分位にするという。例えば、所得に関して質問票では自由回答で尋ねておき、集団段階においてはサンプルサイズを考慮して、低所得から高所得まで4分位や5分位にすることがある。

文献資料調査

既存の文献・資料・Webサイトなどからデータを収集し、分析する調査のこと。デスクリサーチと同義。調査設計における仮説構築の段階で行なわれることが多い。

分散

データのばらつきを表す指標。標準偏差の二乗。平均値より離れているデータが多いと、大きな値となる。

分散分析

分散分析（ANOVA：analysis of variance）は、1つまたは複数の因子の異なる水準が特性値の平均にもたらす差の有無を調べる分析手法。分散の分析ではなく、分散を用いた平均値の分析である。因子が1つの場合を一元配置分散分析、2つの場合を二元配置分散分析と言う。その他、データの取り方に応じて、反復測定による分散分析、共分散分析、多変量分散分析などがある。

文章完成法

不完全な文章を見せ、欠けている部分を記述させる質問の方法。文章の出だしを見せて続きを書かせる、主語や述語の部分など文章の一部を空欄にして穴埋めさせるといった方法がとられる。インサイト（洞察）発見のための定性的な手法として用いられる。

プッシュ戦略/プル戦略

プッシュ戦略は、メーカーが卸・小売店などに対して自社商品を推奨してもらうことを目的に行う戦略。一方、プル戦略はメーカーが広告・キャンペーンなどで直接消費者に働きかけ、消費者の購入意欲を高める戦略のこと。

プライスリーダー

商品・サービスの価格相場に影響を与えるリーダー的な企業・ブランドのこと。特に寡占的な経営が行われている業界においては、トップ企業が販売する商品・サービスの価格が、業界内の標準的な価格の指標とされる傾向にある。このことから、価格に対して絶大な影響力を持つ企業をプライスリーダーと呼ぶ。

プライバシーマーク

日本情報処理開発協会（JIPDEC）が管理する、個人情報取り扱いに関する認定制度。別名「Pマーク」。個人情報について「年1回以上の管理状況の確認」「管理責任者の配置」といった基準を満たすと、使用許諾が得られる。近年のインターネット普及と共に社会問題化している個人情報の漏洩・流用などに対応する規格として注目を集めている。

プライベートブランド

全国的に有名なメーカーのブランドをナショナル・ブランド（NB）と呼ぶのに対して、大手卸・大手小売チェーンが開発したブランドをプライベート・ブランド（PB）と呼ぶ。

プライムタイム

1日のうちで最もテレビ視聴率の高い時間帯のこと。通常19時～23時までを指す。

プレミアムキャンペーン

商品の認知や購入の促進を目的としたプロモーション施策。クイズなどに応募させて話題を喚起し認知や理解を促進したり、購入商品へのべた付けプレミアム、購入者特典としての応募抽選プレミアムなどによって購買促進・ロイヤリティ向上効果を狙ったり、様々な手法がとられる。

プレリクルート

会場調査やグループインタビューなどで、事前に対象者条件に合致したモニターをリクルートする呼集方法。事前呼集とも言う。

プロダクトアウト

企業側の技術や思想、販売計画に基づいて製品やサービスを市場に出すこと。製品ありきの販売戦略であり、大量生産に代表される従来のモノづくりの発想法。近年、「大量に作るだけでは売れない」といった市場成熟に伴い、消費者の視点やニーズを重視する「マーケットイン」の発想が受け入れられるようになった。

プロダクトコーン

プロダクトコーンとは、商品や企業・ブランドの持つ価値要素を円錐形（コーン）に見立てて積み上げたもの。下から規格、ベネフィット、エッセンスを表す。自社が提供している商品・サービスの開発や時流への対応などを考える際に、基本となる理論。

プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント

プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント（PPM：Product Portfolio Management）とは、複数の商品を販売している企業が、戦略的観点から事業資金をどのように配分するかを決定するための経営・管理手法。「相対的市場占有率」「市場成長率」を軸に、各商品を「花形商品」「金のなる木」「問題児」「負け犬」に分類するのが一般的。

プロダクトライフサイクル

プロダクトライフサイクル（PLC：Product Life Cycle）とは、製品（商品・サービス・ブランド）が「導入期」「成長期」「成熟期」「衰退期」の4つの段階を経るという理論（製品ライフサイクル理論）における、一連の流れのこと。時間軸を横軸に、売上やシェアを縦軸にとり、凸型のグラフで表現されることが多い。ブランドや商品がどの段階にあるかによって、マーケティング上の課題が異なるため、取るべき戦略・戦術も変化する。

プロトモナディック法

CLTやHUTなどの製品試用テスト方法の一つ。 2品をテスト使用し、1品目を絶対評価（モナディック評価）した後に2品の比較評価を行う。通常、2品目の評価ではどうしても1品目との比較の観点が入り込むため、2品目は絶対評価でなく比較評価として行なう。

プロマックス法

因子分析の因子軸の回転における斜交回転（因子間の相関を前提とし、軸が直交しない）の方法の1つ。

プロービング

対象者の曖昧で不完全な自由回答に対し、インタビュアー（調査員など）が深掘りを行なうこと。例えば、商品パッケージを見て「おいしそう」という回答が得られた際、パッケージのどこを見て、なぜ「おいしそう」と評価したかが明確になるよう、回答を引き出す。

フォト・エッセイ

あるテーマを被験者に提示し、それを表現するような写真を選んでもらい、短い文章を書いてもらうという調査方法。これにより、被験者の価値観や深層心理を理解することができる。フォト・エッセイはデプス・インタビューやグループ・インタビューなどの中で用いられる。回答者に自由な発想をしてもらうため、テーマは抽象的でさまざまな解釈のできるものがよい。

プリテスト

本調査の前に実施される予備的な調査。プリテストでの結果をふまえて、調査票の質問内容や選択肢の表現順序などの検討が行われる。またプリテストは、本調査における結果を予測するのにも利用される。

プロファイリング

ある対象が有する特徴を多くのデータから発見すること。データマイニングなどを行う際、対象をいくつかのグループに分け(クラスタリング)、各グループがどのような要素(属性など）によって特徴づけられるかを把握する。例えば、ID付きPOSデータから個々の顧客をプロファイリングし、戦略的に活用することができれば、競争優位を獲得する手段の1つとなる。

平均値

観測されたデータの総和をデータ個数で割ったもの。データ群の代表値として最もポピュラーな指標。

偏差値

ある数値がサンプルの中でどれくらいの位置にいるかを表すために、平均が50、標準偏差が10になるようにデータ変換した値。

偏相関係数

2変数間の相関が、第3の変数によって影響を受けるような場合に、2変数から第3の変数の影響を取り除いて求めた相関係数のことを「変相関係数」と呼ぶ。

ベネフィット

ベネフィットとは、利益・便益を表す語。商品やサービスなどによって得られる有形・無形の価値のこと。

ベリファイ

アンケートデータ入力時の2度打ち（ダブルエントリー）によって、入力データにエラーがないかをチェックする作業工程。

ベンチマーキング

一般的には、ベスト・プラクティス（経営・業務上、最も優れた方法）を探し出し、自社の方法との違いを埋めてプロセス変革を進める経営管理手法のこと。自社のビジネスを測定し、それをベスト企業と比較評価を行うことで判断に客観性を持たせ、具体的な目標を策定しようとする試みに繋げる。

ペイド・メディア

ペイド・メディア（Paid Media）とは、企業が費用を払って広告を掲載する従来型のメディアのこと。主に、テレビ・ラジオ・新聞・雑誌のマス4媒体やWeb広告、イベント等のスポンサーシップなど。不特定多数の消費者の目に留まる場所で情報発信や宣伝を行うことにより、既存顧客だけでなく潜在顧客や自社に興味を持っていないその他の消費者とも接点を作り、製品やサービスの認知浸透を図ることが主な目的となる。

ペネトレイティングプライス

ペネトレイティングプライスは価格戦略の一つで、市場浸透価格戦略、初期低価格戦略とも呼ばれる。新商品発売の際、初期段階では通常よりも低価格に設定し、早期に商品の浸透を図る戦略。発売初期は高価格からスタートする戦略「スキミングプライス」とは逆の方式。

ペルソナ

架空の氏名・年齢・職業・年収・生活価値観などで作られたターゲットユーザー像のこと。設定したペルソナが最も満足するように商品・サービス仕様を設計するマーケティング手法のことを「ペルソナマーケティング」と呼ぶ。

ページビュー

インターネット広告をユーザに見せることで得られる効果、またはバナー広告の露出回数を表す単位。 PV、インプレッションと呼ばれることもある。

報道分析調査

ある特定テーマや企業に関する情報が、主要メディアでどのように報道されたかを定量的・定性的に分析する調査。 PR効果測定の手法として用いられる。

訪問面接調査

対象者の自宅を直接訪問し、その場で対象者にインタビューしたり回答を記入してもらったりする調査手法。直接対話方式で確実な回答が得られやすいメリットがある反面、スケジュールと費用が高くなることが多いため、近年ではWeb調査などに取って代わられることも多くなった。

ホームユーステスト

ホームユーステスト（HUT）とは、調査対象者の自宅に、開発中の商品や新商品などのサンプル品を送付し、アンケートへの回答を求める調査手法。会場調査（CLT）等では対象者に試してもらうことが難しい商品（使用に時間がかかるもの、家庭に設置する必要があるものなど）や、実際の生活シーンにおける、より自然に近い状態・環境での評価を得ることができる。

母集団

調査対象条件に該当する全ての対象の集合を母集団と呼ぶ。

母数

母集団の特性を表す値（母集団平均や母集団分散など）のことを「母数」と呼ぶ。現実には未知の値であるため、何らかの方法で推定される。

ボランタリーチェーン

独立小売店が同じ目的を持った仲間達と組織化し、チェーンオペレーションを展開している団体のこと。フランチャイズチェーン（FC）と同様に加盟店を指導するチェーン本部が存在するが、加盟店同士の横の繋がりや相互助成の存在（仕入れや設備投資などのコスト削減）が可能という特長がある。

ポジショニング

マーケティングの基本戦略であるSTP（セグメンテーション・ターゲティング・ポジショニング）の一つで、ターゲットにとっての競合と比較した時の自社製品の差別化ポイントや訴求ポイント、優位性を明確化すること。一般に縦軸×横軸から成る二次元マップ（ポジショニングマップ）で表すことが多い。

ポジショニングマップ

ターゲットから見た自社商品のポジショニングの状況を表現する縦軸×横軸から成る二次元マップ。コレスポンデンス分析の結果、商品ごとのイメージを相対的に布置した散布図などがこれに当たる。

マインドシェア

消費者の心（マインド）に占める企業ブランドや商品ブランドの占有率（シェア）のことを「マインドシェア」と言う。言い換えると、消費者心理における自社ブランドが占める重要度のことであり、具体的には純粋想起率や第一想起率などで測定される。

負け犬

プロダクト・ポートフォリオ・マネージメント（PPM）の区分のひとつ。成長率・占有率共に低いため、撤退などの検討が必要になってくる製品。

マスコミ4媒体

「マス4媒体」とも言い、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌の4媒体のこと。マスコミュニケーションの大部分を占める広告の4大メディア。一方的なコミュニケーション媒体であるが、一度に多くの消費者に情報を伝達できるため、製品やサービスの認知段階においては非常に大きな効果をもたらすことができる。

マス・マーケティング

マス・マーケティングとは、大量生産・大量販売・大量プロモーションを前提として、すべての消費者を対象に同じ方法で行うマーケティングのこと。平均的な顧客を対象に、標準化された製品を大量生産・大量流通によって届け、規模の経済を追求する。消費者に対するプロモーションは主にマスコミ4媒体を通じて行なわれる。

マトリクス回答

縦軸と横軸の組み合わせで項目と選択肢を用意し、各項目に対して単一もしくは複数回答で答えてもらう回答形式。複数商品の認知度や評価、イメージ比較などを調査する際に頻繁に用いられる。

マーケットイン

消費者の要望・ニーズを理解して商品を開発し、消費者が求めているものを求めているだけ市場に出すこと。顧客ありきの販売戦略。企業側の技術や思想に合わせた商品開発・生産は「プロダクトアウト」と呼ばれ、マーケットインと対義的に扱われる。

マーケットシェア

市場占有率のこと。企業が提供する商品・サービスが、期間、エリア、商品カテゴリなどの一定の市場の範囲内でどれくらいの販売数の割合を占めているかを示す比率（パーセント）。

マーケットリーダー

経営学者であるフィリップ・コトラーにより提唱された、市場における4つの戦略ポジションのうちの一つ。その市場で最大のシェアを持つ企業やブランド、つまり業界一位の企業・ブランドのこと。

マーケティング5.0

データ、AI、IoTなど最新技術を活用し、個々の顧客ニーズに対応する次世代マーケティング手法です。

マーケティングインテリジェンス

マーケティング・インテリジェンス（市場戦略情報）とは、市場のニーズや嗜好の変化、動向を測定し、将来の市場規模やその特徴に影響を及ぼしそうなビジネス環境の変化を収集・分析し、体系化したプロセスのこと。マーケティングリサーチによる消費者情報の分析だけではなく、その企業の置かれているマーケティング環境、競争企業の分析などの様々な情報を統合・システム化し、意思決定に活用していこうとするプロセスを表す。

マーケティングオートメーション

マーケティングオートメーション（MA）ツールなどを用い、マーケティングのプロセスを自動化したプロセスのこと。キャンペーンやプロモーションなどのマーケティング活動を元にスコアリングし、その結果に合わせたメッセージをメール配信・ソーシャル発信などに利用、大量の潜在顧客に効率良くワン･トゥ･ワンマーケティングを行なうことができる。

マーケティング3.0

フィリップ・コトラーのマーケティング論の進化体系の一種。マーケティング1.0が商品を消費者に売り込む商品志向、マーケティング2.0が顧客満足を維持させる消費者志向を表していたのに対し、「マーケティング3.0」は価値主導のマーケティングとされる。企業は生活者の価値に見合った商品やサービスの提供が求められ、生活者と企業側の協働・協創が必要となる。

マーケティングミックス

マーケティングミックスとは、企業が顧客に影響を与え、購買行動を起こしてもらうために活用できる打ち手の組み合わせのこと。具体的には、4P（Product・Price・Place・Promotion）の打ち手を組み合わせる（ミックスする）ことで、STPに基づくマーケティング基本戦略を具現化する。

マーケティング4.0

フィリップ・コトラーのマーケティング論の進化体系の一種であり、価値主導のマーケティング3.0を更に拡張・補完する概念として、顧客の自己実現を支援したり、促進したりするような商品やサービスを開発することを目指すもの。

マーケティングリサーチ

市場調査（マーケティングリサーチ）とは、端的には「消費者の声を聞くこと」であり、マーケティング意思決定・活動のためのデータ・情報の組織的収集・分析・伝達のことを表す。

マーチャンダイジング

マーチャンダイズ（merchandise）は商品、製品、品物、在庫品を意味する。企業が作った製品を売る（商品にする）ためにマーケティング目標を設定し、販売ターゲットやエリア、ラインナップ、販売チャネル、広告ターゲット、価格設定などを検討することをマーチャンダイジングと呼ぶ。特に店内・店頭における商品構成、陳列、プロモーションなどを検討することは「インストア・マーチャンダイジング」と呼ばれるが、これの短縮形で「MD（マーチャンダイジング）」を使う業界・企業も存在するため、その意味合いには注意が必要である。

マーテック

マーケティングとテクノロジーを組み合わせた言葉です。マーケティングにおいて、デジタル技術の発展により、テクノロジーの活用が不可欠となっています。

未充足ニーズ

顧客が求めているが、まだ満たされていないニーズのことを差します。潜在的なニーズのため、不満というかたちで顕在化されていない状態です。故に、マーケティングでは新たなビジネスチャンスと捉えることができるため、未充足ニーズの探索=新商品のアイデア探索と位置付けられます。

ミステリーコール

「ミステリーコール」は、顧客になり代わってコールセンターや顧客対応部門に電話をかけて行なう覆面調査の一種。自社の拠点を対象に実施して自社の実態を把握するだけでなく、同業他社へ同一コールを実施して自社の強み・弱みを把握することもできる。

ミステリーショッピング調査

覆面調査、ミステリーショッパーともいう。調査員や企業のマーケティング部門のスタッフなどが、見込み客を装って小売店・ディーラー・サービス窓口などを訪れ、従業員の行動や接客態度などを観察・評価する方法。

無回答

調査票の一部の質問に回答していないこと、またはその調査自体に回答していないこと。単純な記入漏れのほか、回答拒否や質問の意味が分からないといった理由で生じることがある。無回答の存在は回答誤差や偏りを生じさせる原因となるため、マーケティングリサーチでは無回答を起こさせないための工夫や、無回答結果の取り扱いに注意するなどの考慮が必要となる。

無作為抽出

無作為抽出（ランダムサンプリング）とは、調査対象をある母集団から無作為（ランダム）に標本抽出（サンプリング）する方法。

名義尺度

数値を単なる区分のための記号として扱い、その大小関係には意味がないデータ（カテゴリーデータ）のこと。性別、職業など。

メタバース

メタバースとは、インターネット上で構築された3次元の仮想空間です。自分の分身であるアバターを通じて、メタバース内を自由に移動したり、他のユーザーと交流したりすることができます。メタバースでは、ゲーム、ショッピング、仕事、学習など、様々な体験が可能です。

メタ分析

過去に実施された複数の研究結果を集めて統合し、再度分析を行う手法。メタアナリシスとも呼ばれる。医療研究や社会研究などの分野で用いられることが多い。

メディアミックス

テレビCMとWeb広告など、複数のメディアを組み合わせ、消費者行動を促すような相乗効果を高めること。「クロスメディア」と呼ばれることもある。

面接調査

調査者と回答者が対面しながら回答を得る調査方法のこと。調査員が直接説明できるので質問の理解度を高められる。一方、調査員バイアスなど調査員が介在することによる回答の偏りも起こる可能性がある。

メンタル・アカウンティング

行動経済学者のセイラー教授が提唱した「心の会計」。消費者は心の中で経験上の財布・家計簿となる参照価格を持っているとする考え方。マーケティング上は、この相場観である参照価格の基準を変化させることによって、商品の売れ行き向上や客単価を上げることができるものと考えられる。

メンタルアベイラビリティ

商品・サービスのブランド想起のしやすさ。想起されるほどカテゴリーの購入においてブランドが選ばれる確率が高まります。

メール・マーケティング

メール・マーケティングとは、メールマガジンなどのメール媒体を使ったマーケティング手法。ユーザーに役立つ情報提供を行い、商品やサービス購入につなげたり、顧客との関係性を深める。

目的変数

多変量解析（回帰分析など）において予測の対象となる項目。従属変数や基準変数とも呼ばれる。

モデレーター

グループインタビューの司会者のことをモデレーター（またはファシリテーター）と呼ぶ。調査フローに沿ったインタビュー、対象者の自発的な発話の流れを作るほか、冷静な分析者として全体を俯瞰し、仮説のスクラップ・アンド・ビルドを行いながら会話をコントロールする。モデレーター（ファシリテーター）には、柔軟性や創造性、マーケティングセンスに富んだ高度な能力が求められる。

モナディック法（ピュア・モナディック）

CLT、HUTなどにおける製品評価の方法で、単独評価（絶対評価）のこと。ピュア・モナディックとも言う。モナディック法（モナディックテスト）は一対比較法（コンペア、相対評価）と異なり、完全に他の製品による影響を排除することができるため、ノルム値や過去測定値との結果比較も可能とされる。

モールインターセプト

CLT（会場調査）などで、街角やショッピングセンターの出入口等で通りがかった人に声をかけて調査協力を依頼し、応諾した人を調査の対象とする方法。「インターセプト法」「ストリートキャッチ」とも呼ばれる。

有意確率

統計的仮説検定において、帰無仮説を棄却し対立仮説を採択する時の基準。有意水準とも言う。一般的なアンケート調査では有意確率5%が使用されることが多い。

有意差

確率的に偶然とは考えにくく、統計上、意味があると考えられる差のこと。

有意差検定

調査結果から得られたある2つの値の差が、統計的に信頼できるものであるのか、もしくは偶然のものであるのかを判定する検定。例えば、調査結果で男女の回答に差があり、それが有意差であることを証明する（有意差検定）場合は、母集団では差がないという帰無仮説を統計的に棄却する形で判定を行なう。

有意水準

統計的仮説検定において、帰無仮説を棄却し対立仮説を採択する時の基準。有意確率とも言う。一般的なアンケート調査では有意確率5%が使用されることが多い。

有意選出法

標本調査において、母集団から標本を抽出するサンプリング方法のひとつ。無作為抽出とは異なり、主観的判断に従ってある原則を決め、この原則に適合する対象のみを抽出する方法。

郵送調査

調査票の回収を郵送で行う実査手法。調査票配布も郵送で行なう場合が多いが、街頭でのサンプリングなどで配布した後に郵送回収する方法もある。対象者にとっては回答時間・場所の制約が少なく、比較的質問数の多い調査も可能であるが、自記入式であるため記入漏れや意味の取り違いなどが起こりやすく、回収率も低くなりやすい。

ユーザビリティテスト

製品の使い勝手や使いやすさを調べる手法。タスク（課題）に沿って、対象者に製品を実際に使ってもらい、その様子を観察・記述・評価する。

ユーザーエクスペリエンス

ユーザーエクスペリエンス(UX：User Experience)とは、商品やサービスのそのものの利用価値や所有価値ではなく、商品やサービスの利用を通じてユーザが得られる有意義な体験のこと。「便利」「楽しい」「感動」「満足」などの感情を呼び起こすユーザー体験のこと。

ライフサイクルエクステンション

プロダクトライフサイクルの成熟期から衰退期にかけて売上高を維持・増大させるために、マーケティング戦略を再構築すること。製品リニューアルのほか、市場の水平・垂直展開を図る、価格・流通・プロモーションといったマーケティング・ミックスを見直すなどの手法がとられる。

ライフステージ

出生から入学・卒業、就職、結婚、出産、子育て、リタイアなど、人生の節目によって変わる生活（ライフサイクル）に着目した一般生活者の区分方法。ライフステージの変化によって支出が拡大したり、その時々特有の消費形態が生まれたりするため、消費者調査の分析視点として重要視されることがある。

ラガード

ラガード（Laggards：遅滞者）は、イノベーター理論における商品購入の態度分類のひとつ。最も保守的な人。流行や世の中の動きに関心が薄い。イノベーションが伝統になるまで採用しない。伝統主義者とも訳される。市場全体の16.0％。

ラダリング

ラダリングとは、対象者にとっての商品価値についての質問を繰り返すことにより、ハシゴ（ladder）を上っていくように商品の機能的な便益、情緒的な価値などを明らかにしていく調査手法。ブランドの価値構造を探索したり、広告メッセージから感じるベネフィット構造などを表現する際に有効。

ラポール

心理的な親密感や繋がりのこと。グループインタビューなどの対象者が自由闊達に発言できるよう、冒頭で雰囲気を和らげたり親密感を向上させたりする目的で、ラポール醸成のための導入質問が行なわれる。

ランダマイズ

ネットリサーチでパッケージやコンセプト、項目・選択肢などを提示する際、提示順序による回答への影響（順序効果）を除くため、回答者ごとに提示順を変化させる技術。

ランチェスターの法則

ランチェスターの法則とは、戦闘の数理モデルを経営・マーケティングに応用した理論。市場を戦場とみなし「弱者の戦略」と「強者の戦略」に分けて戦略を考える。「弱者の戦略」とは差別化であり、強者が目を向けないニッチ市場や細分化した市場において独自のブランドを築く戦略。一方、「強者の戦略」とは大きな経営資源を投入して市場を支配してしまう戦略を指す。

リクルーター

人脈や紹介をベースとした機縁法で対象者をリクルート（呼集）する専門の調査員のこと。また、ストリートキャッチなどで街頭や店頭に出て通行者に声を掛ける調査員のことを指す場合もある。

リクルーティング

リクルーティングとは一般的に「人材の募集や補充をすること」を意味する用語。マーケティングリサーチでは、リサーチ課題やテーマにより、実際に意見を聴きたい対象者を呼集することを指す。調査員などの人脈・紹介による機縁リクルーティングと、アンケートモニター等にスクリーニング調査を実施するWebリクルーティングがある。

リサーチャー

マーケティングリサーチの専門家。クライアントが抱えるマーケティング課題を理解し、調査プロジェクトに発展させ、設計・実施・分析・報告・勧告する能力を備えた者。

リスキリング

現在の仕事に必要なスキルとは異なるスキルを習得することを指します。技術革新やビジネスモデルの変化に対応するために、ビジネスパーソンは新しいスキルを習得することが重要とされています。

リスティング広告

サーチエンジンで検索を行った際に、ユーザーが入力したキーワードと関連する広告が検索結果ページに表示される広告サービス。「Yahoo!リスティング広告」「Google AdWords」が国内二強。リスティング広告に代表される、クリックされることによって課金されるタイプの広告（クリック課金型広告）のことをPPC広告と呼ぶ。

離脱率

あるWebサイトにおいて、ブラウザを閉じたり外部サイトに遷移したりしてサイトを離脱してしまったユーザーの割合。アクセス解析などを通じてサイト内の回遊率を高めたいとき、離脱率が高いページを中心的に改善することがある。

リッチメディア広告

リッチメディア広告（リッチアド）とは、テキストや静止画だけでなく音声や動画を用いたり、多様な表現方法を使い訴求するインターネット広告のこと。ユーザーの操作により反応するような、双方向性を持った広告も含まれる。

リテールメディア

小売事業者が運営するECサイトや店舗アプリ、リアル店舗の店頭に設置されているデジタルサイネージなど、小売事業者が提供している様々なメディアのこと。ブランド側としては小売との関係が深くなるメリットや、ファーストパーティデータを活用した広告配信が可能等、多くの利点があります。

リポジショニング

ターゲット市場の変化などによってブランドのポジショニングが適切でなくなった場合、ブランド・ポジショニングの見直しを行い、再活性化させることを「リポジショニング」と言う。

量的データ

間隔尺度および比例尺度のデータのこと。数量データとも言う。

リレーションシップマーケティング

顧客との良好な関係作りを通じて、その距離を縮めていくマーケティング手法のこと。顧客一人ひとりを把握し、顧客満足を超えた「顧客ロイヤリティ」を生み出すことでリピーターへと育成、長期的なパートナーシップを構築していく。その考え方の背景には、「顧客のうち上位20％の優良顧客が全体の売上げの80％をもたらす」というパレートの法則に裏打ちされた経験則がある。

リワード広告

成果保証型広告の一種。一般的なアフィリエイト広告では、広告主からメディアに対してのみ成果保証で報酬が支払われるが、リワード広告の場合は、成果地点までアクションを行ったユーザーに対しても報酬が支払われる。

臨界事象法

顧客や従業員を被験者にして、過去の出来事のうち、特に印象深い、好ましいもしくは好ましくない出来事について詳細に調査するための定性的リサーチ手法の1つ。

リーセンシー

リーセンシーとは「直近接触」を意味し、広告業界では直前に接触した広告が購買行動に影響を与える効果のことを指す。購買履歴のRFM分析などでは、直近購入時期のことを「リーセンシー」として区分する。

リーチ

リーチとは広告やコンテンツの到達率を指す。最低1回以上、広告やコンテンツを閲覧した人の割合を示す指標。

リードクオリフィケーション

リードクオリフィケーションとは、顕在化した見込み顧客（リード）から購入可能性の高い見込み客を選別すること。これによって、あらかじめ商品やサービスに関心があるような、確度の高い見込み客とコンタクトを取ることが可能になり、効率よくセールス活動を展開することができる。

リードジェネレーション

リードジェネレーションとは、リード（見込み客）を獲得するマーケティング手法。主に見込み顧客にアプローチするための個人情報取得を行う。個人情報の取得方法は、展示会やセミナーで行う名刺交換やアンケート、Webサイトからの問い合わせや資料請求、ホワイトペーパーなどの資料ダウンロード、メルマガ登録、会員登録などがある。

リードナーチャリング

リードナーチャリングとは、主にBtoBの施策で、見込み客と良好な関係を築くことで顧客へと育成するプロセス。さらに、既存顧客との良好な関係継続も含まれる。 BtoBは案件が顕在化してから契約・受注にいたるまで長い期間を要することが多いため、展示会やWebで収集した見込み客や既存顧客にメールマガジン配信やセミナー開催などで継続的に良好な関係を構築する。

リッカート尺度

「賛成」「やや賛成」「どちらともいえない」「やや反対」「反対」といったように、賛成と反対を両極とし、各選択肢の意味的間隔が等しくなるように配列された尺度のこと。特定の意見項目に対する態度を測定するための尺度として利用される。この尺度の名称は、米国の社会心理学者リッカート(R. Likert)が開発した尺度であることに由来する。

レイト・マジョリティ

レイトマジョリティ（Late Majority：後期追随者）は、イノベーター理論における商品購入の態度分類のひとつ。比較的懐疑的な人。周囲の大多数が試している場面を見てから同じ選択をする。フォロワーズとも呼ばれる。市場全体の34.0％。

レコメンデーション

ECサイト等で、過去の購買履歴や検索・閲覧履歴を元に好みを分析し、顧客の興味・関心が高そうな情報を提示すること。検索エンジンでの検索履歴でパーソナライズした結果や、検索キーワードの推測及び推薦などもレコメンデーションに含まれる。

連関係数

クロス集計表における2つの変数間の関連性の程度を表す指標。 2×2のクロス集計表において計算されるファイ係数、m×nのクロス集計表において算出されるクラメールの連関係数が代表格。

ロイヤリティ

顧客が持つ企業やブランド・商品などに対する愛着のこと。顧客満足（CS）に比べ、より感情的で強い結びつき（エンゲージメント）のことを「顧客ロイヤリティ（または単にロイヤリティ）」と呼ぶことが多い。

ロケーションベースマーケティング

ロケーションベースマーケティングとは、ユーザーの位置情報に合わせて情報を配信するマーケティング手法。位置情報サービスにより、ユーザの現在地と連動して、観光や地域イベント、店舗情報、防災情報などさまざまな情報が提供できる。

ロジスティック回帰分析

目的変数が2値（買う・買わない、はい・いいえ等）の場合に使われる回帰分析の手法。目的変数の予測値は0～1の確率として算出される。

ロジック

論理のこと。アンケート調査では「整合性」のニュアンスで使用され、回答矛盾を取り除き、整合性を取る処理のことを「ロジックチェック（ロジカルチェック）」と言う。

ロジックツリー

問題の分析を行う際に、関係する要素を分解して考えるロジカルシンキングのためのフレームワーク。要素間の関係性をツリー状に記述するもの。ロジックツリーの各段では「MECE（もれなくダブりなく）」の観点から関係する要素に分解していく必要がある。

ロングテール

インターネット販売において、主要な売り上げを稼ぐヒット商品以外の「ニッチで販売機会の少ない商品」を大量に取り揃えることで、全体として売り上げを拡大すること。縦軸に販売数量、横軸にアイテムを販売数量の多い順に並べたグラフ（販売数量曲線）で、右側部分にニッチ商品群が長く伸びた尻尾のように出現することから名付けられた。売れ筋商品だけでなく「ニッチ」な商品群にも着目し、その多種多様な商品ラインナップによって成功したAmazonは、ロングテールを活かしたビジネスモデルの典型例と言われている。

ローテーション

対象者の回答の順序効果を除去するために、質問順序を対象者によって変えたり、回答リストの選択肢の順序を逆順にしたりすること。乱数表によるランダマイズでなく、一定のルールに従って提示順をコントロールする。また、パネル調査で同一対象を長い間調査していると、調査慣れや学習効果による影響が出てくるため、対象者を一部ずつ組み替えていく処理のことを指す場合もある。

ローデータ

原データ（raw data）のこと。あるデータが、情報・知識・知性・叡知との関連で成り立つ場合、それらの源と位置づけられることから、単にデータではなく原データ（ローデータ）と呼ばれる。

割り当て法

調査結果が母集団と偏らないよう、あらかじめ母集団の構成に合わせた属性ごとの回収数を指定する実査方法。クォータサンプリングとも言う。

ワン・トゥ・ワン・マーケティング

顧客一人ひとりの属性や嗜好、購入履歴やニーズに合わせて顧客別に展開するマーケティング手法。新規顧客開拓を主目的とするマスマーケティングとは一線を画し、個別にパーソナライズされた情報提供やおもてなしの提供によって、既存顧客との関係性を深めることを主な目的としている。

ワーディング

アンケート調査における質問文や選択肢における表現や言い回しなどの言葉遣いのこと。わずかな表現の違いでも回答結果に大きく影響することがあるため、調査票作成時には平易な用語を使用するなど、いくつかの注意点がある。

AISAS

インターネット社会におけるマーケティング上の消費者行動を説明するモデル。ある商品を認知してから購買・拡散に至るプロセス「Attention（注意）」「Interest（興味）」「Search（検索）」「Action（購買）」「Share（情報共有）」から成る。株式会社電通の登録商標。

AIDMA

マーケティングにおける消費者の各行動をを説明するモデル。ある商品について、消費者が認知から購買に至るまでのプロセス「Attention（注意）」「Interest（関心）」「Desire（欲求）」「Memory（記憶）」「Action（行動）」から成る。

ANOVA

ANOVAとは、analysis of varianceの略であり「分散分析」とも呼ばれる。 1つまたは複数の因子の異なる水準が特性値の平均にもたらす差の有無を調べる分析手法。分散の分析ではなく、分散を用いた平均値の分析である。因子が1つの場合を一元配置分散分析、2つの場合を二元配置分散分析と言う。その他、データの取り方に応じて、反復測定による分散分析、共分散分析、多変量分散分析などがある。

AMTUL

マーケティングにおける消費者の各行動を説明するモデルの一種。「Awareness（認知）」「Memory（記憶）」「Trial use（試用）」「Usage（現在使用）」「Loyal use（愛用固定）」から成る。ブランドの認知から、試用を経て、愛用に至るまでと、購買行動を長期的に捉えている点に特徴がある。

α世代

2010年代以降に生まれた世代のこと。スマートフォンやタブレットなどのデバイスに慣れ親しんでいます。ただし、まだ子どもであるため、マーケティング施策としてターゲットとなるのは、彼らの親世代（ミレニアル世代／Y世代）となります。

AARRR

グロースハックにおける顧客行動の分解モデル。顧客行動の状態を、「Acquisition（誘導：ユーザー獲得）、Activation（活性化：顧客情報の提供）、Retention（継続：リピーター化）、Referral（紹介：シェア）、Revenue（収益：優良顧客化）」という5つのステップに分け、その頭文字を組み合わせたもの。

AI

AIとは、人間の知的営みをコンピュータに行わせるための技術のこと、または人間の知的営みを行うことができるコンピュータプログラムのこと。一般に「人工知能」と和訳される。コンピュータがAIと呼ばれるには、人間が用いる自然言語を理解したり、論理的な推論を行うことができたり、経験から学習して応用することができたり、といった知的で発展的な作業をこなすことが要求される。研究例としては、人間とチェスを打つプログラムや、言語の自動翻訳、画像の意味を解析するプログラムなどを挙げることができる。

AR

ARとはArtificial Realityの略であり、現実世界をベースに、コンピュータやセンサーなどの五感に対する各種表示・情報を付加した表現技術。ゲームや広告、アートなどの分野で現実感を伴ったCG表現などに用いられており、現在ではVR（バーチャルリアリティ）と類似した概念として用いられることも多い。

ASP

Application Service Providerの略で、一般的にはインターネット上でアプリケーションを提供するサービスの提供者（事業者）のことを言い、提供されるソフトウェアやサービスのことをASPサービスと称する。ネオマーケティングのサービスとしては「アンケート調査・ASP」があり、お客様が自社で保有するリストや店頭に訪れた顧客に対して手軽にアンケートを実施できるシステムを提供している。

ABC分析

重点分析とも呼ばれ、物事の重要度に応じてランク分けし、ランクごとに最適な手法を選択するための合理的なデータ分析手法。例えば、商品の売上高からAランク（売れ筋）、Bランク（見せ筋）、Cランク（死に筋）に分類し、Aランク商品は品切れを起こさないように仕入れて販売を伸ばし、Cランク商品は廃棄が起きないように仕入れを減らすなどの施策をとる。

A/Bテスト

Webサイトやアプリなどに表示する広告類を最適化するために使われる手法。画像やテキスト、デザイン、レイアウト、導線などが異なる複数のパターンを入れ替えて表示させ、どのパターンが効果的かをテストする。バナー広告やランディングページなどのクリエイティブを複数パターン用意し、実際の効果を比較して判断する。

BI（Brand Identity）

ブランドの特徴や個性をはっきり提示し、共通したイメージで顧客が認識できるように働きかけること。 CI（Corporate Identity）と同様、ブランド名称、ロゴ、カラー、メッセージなどにより構成されるが、ブランドに特化したものを指す。

BIツール

ビジネスインテリジェンスツールは、膨大なデータを分析し、戦略立案や意思決定に役立てるソフトウェアです。代表的なものに、Tableau、PowerBI等があります。プレゼン等で動的にデータを魅せたい場合に有効です。

BFI

「BFI」とはBrand Force Indexの略であり、ネオマーケティングでは様々な角度から自社既存ブランドの現状を分析・診断するサービスを提供している（NEO-BFI）。ブランドフォース（ブランドの“力”）を表す6つの指標を組み合わせることで自社既存ブランドの現状における購入(使用)実態・ポテンシャル・ロイヤリティ・ブランドイメージを把握できる手法。

BtoC

Business to Consumerのこと。企業対消費者（Consumer）の取引を意味する。「BtoB」と組み合わせ、「BtoBtoC」（例：製造企業・流通小売企業・消費者）などのパターンで用いられることもある。

BtoB

Business to Businessのこと。企業（Business）同士の取引を意味する。

CI（Corporate Identity）

企業の特徴や個性をはっきり提示し、共通したイメージで顧客が認識できるように働きかけること。 CIの構成要素としては、社名、ブランド名称、ロゴ、コーポレートカラー、スローガン、コンセプトメッセージなどがあげられる。

CRM

CRMとは、Customer Relationship Management (カスタマーリレーションシップマネジメント)の略で、日本語では「顧客関係管理」または「顧客関係性マネジメント」などと訳される。商品やサービスを提供する会社が、顧客との間に親密な信頼関係を作り、購入してくれた顧客をリピーターに、リピーターからファンになるような活動を行い、顧客と会社の相互利益を向上させることを目指す総合的な経営手法を指す。

CSR

CSR（Corporate Social Responsibility）とは、企業の社会的責任のこと。企業活動のプロセスにおいて、利益を最優先させるのではなく、ステークホルダーとの関係を重視し、社会的公正性を保ち、環境対策を施すなど、社会に対する責任や貢献に配慮し、長期的に企業が成長できるよう目指すこと。

CSC

CSC（Community Shopping Center）とは、SC（ショッピングセンター）の分類のひとつであり、コミュニティ型ショッピングセンターとも呼ばれる。 GMS、ディスカウントストアまたは大型食品スーパー等を核テナントとし、20～50店程度の専門店を有する中型規模のSCのこと。

CS調査

CS調査とは、Customer Satisfaction（顧客満足度調査）またはConsumer Satisfaction（消費者満足度調査）のこと。自社が提供している商品やサービスに対して、顧客がどの程度満足しているかを定量的または定性的に確認する調査の総称。

CSポートフォリオ分析

CSポートフォリオ分析とは、項目別満足度と総合満足度から、重点改善領域を抽出する分析手法。各項目別の満足度を縦軸、総合満足度と各項目別満足度との相関係数を横軸にとり、各要素をプロットしてその配置状況から重点改善要素（総合満足度への影響は高いが、現状の満足度が低い項目）を抽出し、改善施策立案・優先順位付けの判断資料とする。

CLT

CLTとは「Central Location Test」の略で、会場調査（集合調査）のこと。あらかじめ設定した会場に調査対象者を集め、商品やサービスについての評価・感想を調査員が聞き取る面接式の調査手法。調査対象者の呼集方法には、調査会社のアンケートモニターや人的ネットワークを通じ、条件に合った対象者を抽出する「事前リクルート（プレリクルート）」と、ターゲット層を設定し、街頭にて対象者を選定する「街頭リクルート（モールインターセプト、ストリートキャッチ）」がある。

CTR

CTRとはClick Through Rateの略であり、デジタル広告におけるクリック率のこと。広告がクリックされた回数を、広告が表示(配信）された回数で割って算出する。 CTRの値が大きいほど広告効果が高いといえる。

CPA

CPAとはCost Per Acquisitionの略で、デジタル広告における顧客獲得単価の意味。広告を経由してサイトを訪れた人が、商品購入や会員登録など利益につながる成果を1件獲得するのにかかった費用で、新規顧客の獲得単価のこと。広告費を成果件数（コンバージョン数）で割って算出する。

CPC

CPCとは、Cost Per Clickの略で、デジタル広告におけるクリック単価と同義。広告のクリックを1回獲得するのにかかった費用のこと。広告費をクリック回数で割って算出する。

CVR

CVRとはConversion Rateの略であり、デジタル広告におけるコンバージョン率、成約率と同義。商品購入、お問い合わせ、資料請求、会員登録など予め設定した成果に結びついた割合のこと。コンバージョン数をページビューや訪問者数（ユニークユーザ）などで割り算出する。

Chat GPT

ChatGPTは、OpenAIが開発した大規模な自然言語処理モデル。高度なAI技術によって、人間のように自然な会話ができるAIチャットサービスのことを指します。

DAGMAR理論

DAGMAR理論とは、全米広告主協会で提唱された、広告効果測定のための広告目標を定義する考え方。コミュニケーションの過程が「Unawareness（未知）」「Awareness（認知）」「Comprehension（理解）」「Conviction（確信）」「Action（行動）」の5段階に分けられるとし、各段階での効果指標となりうる数値（広告認知率など）を設定し、事前・事後調査を実施することによって、それらの結果を基にした明確な広告目標の設定や広告効果の測定が可能になるとしている。

DSP

DSP（Demand-Side Platform）とは、インターネット広告における広告効果を最大化するための広告主用のツール。広告主が配信したいターゲット・予算などを設定し、広告を入稿することで最適な広告配信を自動で行う。自社商品やサービスに興味・関心を持っていそうなユーザーだけに広告を配信できるほか、複数のアドネットワーク、アドエクスチェンジ、SSP（Supply-side Platform）などへの広告配信が可能になるなど、効率的な広告配信を可能にする。

DMP

DMPとは、Data Management Platformの略称で、ネット上の色々なサーバーに蓄積されるログデータなどを一元管理・分析し、広告配信などのアクションプランニングを最適化するためのプラットフォーム。

ESG投資

ESG投資とは、売上高や利益といった財務の分析だけでなく、環境（Enviroment）や社会（Social）、企業統治（Governance）の3分野に対する企業の取り組みを踏まえて投資先を選ぶ手法。 ESG投資は企業の社会的責任（CSR）に重点を置く社会的責任投資の考えが源流にある。

ES調査

ES調査とは、Employee Satisfaction（従業員満足度調査）の略であり、会社・企業・団体がその従業員を対象に行う満足度調査。職場での業務内容や職場内の人間関係、待遇や職場への愛着など、職場内における従業員の満足度を定量的または定性的に確認する。

EFO

EFOとは、Entry Form Optimization（エントリーフォーム最適化）の略で、会員登録フォームや資料請求フォームなどの入力完了率を高めるために様々な施策を行いフォームを最適化すること。インターネット上で会員登録や資料請求などを行なう場合、ユーザーが自分自身の情報を入力することが必要になるため、EFOは多くの広告を投下する以上の成果を得られる場合がある。

ESOMAR

ESOMARとは、ヨーロッパ世論・市場調査協会のこと。ヨーロッパを中心とした国際的な組織で、マーケティングおよびマーケティングリサーチの専門家により1948年に設立。

FSP

FSPとは、Frequent Shoppers Program（フリークエント・ショッパーズ・プログラム）の略。顧客の拡大・継続のための販売促進活動の一つ。顧客を優良顧客へと誘導するCRMを目的として実施される施策であり、ポイント・サービスカードの提供、航空会社が提供するマイレージサービスなど。通常、データベースは購入履歴、購入金額、来店頻度、来店回数などで管理されており、それらのデータを基にマーケット事情を分析、顧客の維持・拡大に向けた販売戦略に活用する。

FA

FA（フリーアンサー）またはOA（オープンアンサー）とは、質問に対して、調査対象者に自由に回答させる回答形式のひとつ。自由回答と同義。この回答形式を用いて質問すると、選択肢形式では予想されなかったような回答内容が幅広く得られる利点がある。回答内容は調査票の回収後にコーディングされて集計・定量化されることもある。

FGI（GI）

FGIとは、Focus Group Interview の頭文字を取ったもので座談会形式の定性調査のこと。単にグループインタビュー（GI）、グルインとも呼ばれる。定性調査の代表格とも言うべき手法であり、対象者を5～6名程度集め、モデレーター（司会者）が調査テーマについて質問をする形式で行われる。インタビューフローに従って自由に発言してもらい、様々な自由意見を収集できるため、一般的には仮説探索型の調査に向くとされる。またグループ形式であるため相互作用で意見が活発になりやすいというメリットもある。ただし、それぞれの意見は一個人の意見に過ぎないため、集約された意見や仮説を検証するために定量調査を併用することも多い。

FMOT

FMOT（エフモット）とはFirst Moment of Truthの略。消費者が店頭で商品パッケージやディスプレイを決め手として商品購入を決定する、そのタイミングのことを指す。 2011年にGoogleが提唱した購買意思決定に関するマーケティングモデル「ZMOT」（ジーモット：Zero Moment of Truth）に対応する用語として使われる。「ZMOT」は「FMOT」のさらに前段階である、店頭に足を運ぶ前に行われる意思決定（買い物の下調べ）のこと。

F1、F2、F3

F1=女性20～34歳、F2=女性35～49歳、F3=女性50歳以上を指す。元々は広告・放送業界のマーケティング用語だったが、現在は他業界でも広く使われている。

GIS

地理情報システム（Geographic Information Systems）の略称で、文字や数字、画像などを地図と結びつけてコンピュータ上に再現し、位置や場所から様々な情報を統合したり分析したり、地図表現による可視化を実現したりするツール。商圏調査などの際に用いられる基本的なツール。

GRP

GRPとはGross Rating Pointの略で、延べ視聴率のこと。期間中の視聴率の合計を意味し、主にテレビCMの出稿量（媒体露出）を表す際に用いられる。

GMS

GMSとは、ゼネラル・マーチャンズ・ストア（General merchandise store）の略。日用的な食料品、衣料品、雑貨等を幅広く品揃えした大規模小売店・量販店のこと。総合スーパーと呼ばれ、一般的なスーパーマーケットが扱う食料品や日用品のみならず、衣料品や家電、家具など、様々な商品を総合的に揃えており、特に衣料品の売場比率が大きいのが特徴。

GT

GTとはグランドトータル（Grand Total）の略で、単純集計とも言う。回収データ全体における各回答比率をそのまま集計した結果。 GTが表示されている集計表のことを「GT集計表（GT表）」と呼ぶ。

HUT

HUTとはホームユーステストの略。調査対象者の自宅に、開発中の商品や新商品などのサンプル品を送付し、アンケートへの回答を求める調査手法。会場調査（CLT）等では対象者に試してもらうことが難しい商品（使用に時間がかかるもの、家庭に設置する必要があるものなど）や、実際の生活シーンにおける、より自然に近い状態・環境での評価を得ることができる。

IMC

IMCとは、Integrated Marketing Communicationの略称で統合型マーケティング・コミュニケーションのこと。マス広告、SP、DM、PRなどの戦略的な統合を重視してアメリカにおいて提唱された概念。

IoT

「IoT」とは「Internet of Things」の頭文字を取った単語。日本語では一般的に「モノのインターネット」と呼ばれる。身の周りのあらゆるモノがインターネットにつながる仕組みのことであり、これまでインターネットとは無縁だったモノが相互通信し、遠隔からも認識や計測、制御などが可能になる。

ICT

ICTとは、Information and Communication Technologyの略称で「情報伝達技術」の意味。 ITとほぼ同義だが、ICTでは情報・知識の共有に焦点を当てており、「人と人」「人とモノ」の情報伝達といった「コミュニケーション」がより強調されている。従来より日本では「IT」がよく使われているが、国際的には「ICT」を用いるのが一般的。また、近年の日本でも省庁を中心にICTが用いられるようになった。

ID-POS

POSはPoint-of-Salesの略で、レジを通してどのような商品が、いつ、どれだけ、いくらで売れたのかという情報の集積。 ID-POSとはIDがついたPOSのことで、「誰が」その商品を購入したかを把握できる。具体的には、消費者が代金を支払うときにポイントカードを提示することで、誰が購入したかが紐付けされる。過去の購買履歴なども参照・分析できるため、より効果的な販促やCRM戦略に活用できる。

KSF

Key Success Factorの略で成功要因という意味。企業経営やマーケティングにおいては、外部・内部の環境分析を通じて「競争勝利条件」「勝ち方の法則」などの要素（KSF）を明らかにすることが重要とされる。

KJ法

収集した多量の情報を効率よく整理するための手法で、収集した情報をカード化し、同じ系統のものでグループ化することで情報の整理と分析を行う。ブレインストーミングなどで挙がった様々な意見をまとめ、全体像を把握するのに有効とされる。

KGI

KGIとは、Key Goal Indicatorの略で、「経営目標達成指標」と訳される。企業の経営戦略やビジネス戦略を達成するために何をもって成果（ゴール）とみなすのかとする指標のこと。成果の指標を定量的に定めたものであるため、売上高や、利益率、成約件数などでKGIが定められることが多い。また、KGIは最終的な達成度合いをはかる指標のため、中間数値指標として、重要業績評価指標（KPI）が使用されることが多い。

KBF

KBFとは、Key Buying Factorの略で、購入対象となる製品を構成する価値や価格の中で、顧客が商品の購買を決める際に重視する要素のこと。購買決定要因。

KPI

Key Performance Indicatorの略で、「重要業績評価指標」と訳される。組織や事業、業務の目標達成度合いを計る定量的な中間指標のこと。

k-means法

非階層クラスター分析における代表的なクラスタリング手法。あらかじめいくつのクラスターに分類するかを指定し、クラスター内では分散が小さく、クラスター間では分散が大きくなるように各ケースをクラスターに振り分けていく。 k-means法のkはクラスターの個数を意味する。サンプルサイズの大きな標本を分類するときによく利用される。

LTV

LTVとは、Life Time Valueの略で「顧客生涯価値」と訳される。企業がある一人の顧客と関係を維持している間に、商品やサービスに対して顧客が企業にもたらす価値（利益）の総計。特にリピート購入される商品やサービスにとって、LTVは重要な指標となる。 LTVを最大化するには優良顧客の確保が重要であるとされるため、CRMと結びつきが深い概念。

LP

LPとはランディングページの略称で、ユーザーがWebサイトに訪れた時に最初に訪問するページのことを指す。

MA（Marketing Automation）

MAとはマーケティングオートメーションの略称で、顧客や見込顧客の興味関心に合わせたコミュニケーションを実施することで長期的な関係構築をするためのマーケティング活動を自動化するツールのこと。

MA（Multiple Answer）

アンケート調査におけるMAとは、Multiple Answerの略であり、複数回答を意味する。選択肢回答形式のひとつで、選択肢の中から二つ以上の項目を選ぶことができる。同時に複数の選択肢に該当し得る場合や、回答が一つだけに限定されない場合に使用する。

MDS

MDS（Multi-dimensional scaling)とは、多次元尺度構成法の略称であり、多変量解析の一種。分類対象物の関係を低次元空間における点の布置で表現する手法（似たものは近くに、異なったものは遠くに配置する）。ブランドの類似度マトリクスをもとにポジショニングマップを作る際などに利用される。

MROC

MROCとは、特定のテーマに興味関心の高い人々を集めたオンラインコミュニティ内で、対象者同士の対話や書き込みを観察（リスニング：傾聴）し、気づき（インサイト：洞察）を得るリサーチ手法。「Market Research Online Community」の頭文字をとって「エムロック」と呼ばれる。

M1、M2、M3

M1=男性20～34歳、M2=男性35～49歳、M3=男性50歳以上を指す。元々は広告・放送業界のマーケティング用語だったが、現在は他業界でも広く使われている。

MECE

MECE（ミーシー、ミッシー）とは、Mutually Exclusive & Collectively Exhaustiveの頭文字を取ったもので、ヌケモレが無く重複がない状態を指す。ロジカルシンキングの基本的なフレームワーク。

n=1分析

顧客を分類した上で、代表的な顧客に対してその人の考え方や意見を深堀りするリサーチの手法です。リサーチの実施方法はデプスインタビューとも類似している。

NSC

NSC（Neighborhood Shopping Center）とは、SC（ショッピングセンター）の分類のひとつ。食品スーパーを核とし、ドラッグストアやホームセンターなどのテナントを持つ、近隣住宅街などの小商圏をターゲットとしているSCのこと。現在では日本のSC全体の半数近くをNSCが占める。

N数

アンケート調査におけるN数とは、サンプルサイズの意。分析を行う個体の集合の数（標本数）のこと。

NB

全国的に有名なメーカーのブランドをナショナル・ブランド（NB）と呼ぶ。 NBに対して、大手卸・大手小売チェーンが開発したブランドをプライベート・ブランド（PB）と呼ぶ。

NPS

NPSとは、Net Promoter Score（ネット・プロモーター・スコア）の略で、顧客ロイヤルティ（企業やブランドに対する愛着・信頼の度合い）を数値化した指標。企業・ブランドの「他人への推奨度合い」を0～10点の11段階で評価させ、推奨者の割合から批判者の割合を引き算して得点化する。計算が容易で汎用性が高いため、CS調査やブランドイメージ調査などでよく用いられる。

NRS

Net Repeater Scoreは、継続使用意向から3つに分類し、売上の構成と捉えます。積極的に継続したい回答者をリピーターとして「未来を支えるよい売上」今と同じ程度継続したい回答者を中立者として「今を支える不確実な売上」その時になってみないとわからない、できれば継続したくない、絶対継続したくない回答者を離反リスク者として「未来のリスク／悪い売上」とみたてます。ユーザー=売上／ユーザー構成=売上構成という考え方です。

OA

FA（フリーアンサー）またはOA（オープンアンサー）とは、質問に対して、調査対象者に自由に回答させる回答形式のひとつ。自由回答と同義。この回答形式を用いて質問すると、選択肢形式では予想されなかったような回答内容が幅広く得られる利点がある。回答内容は調査票の回収後にコーディングされて集計・定量化されることもある。

OOH

Out Of Home （Media）の略。中吊り広告や駅構内広告などの交通広告、各種看板や大型ビジョン、デジタルサイネージなどの屋外広告など、家庭以外の場所で展開するメディアの総称。

O2O

O2Oとは、インターネット上（オンライン）の情報や活動により、実店舗（オフライン）へと顧客を誘引し、販売機会を増やす仕組み。さらに、インターネット上（オンライン）と実店舗（オフライン）の販売活動を連携し合うという意味も含まれる。 Online to Offlineの略語。

PRM

PRMとは、パートナーリレーションシップマネジメント（Partner Relationship Management）の略。カスタマー・リレーションシップ・マネージメント（CRM）が顧客との良好で長期的な関係性の構築・維持を目指すのに対し、PRMは企業がその販売店や代理店、小売業者などビジネスパートナーとの関係強化を目指すもの。

PSM分析

PSM（Price Sensitivity Measurement）分析は、特定の商品・サービスを価格決定する上での、適正な指標を得ることができる分析手法。消費者の価格感を探るアンケートでは「いくらまでなら払えますか」「この商品は◯◯円ですが買いたいですか」という設問が一般的だが、PSM分析を実施すると「受容価格」の幅や「プレミアムと認識されうる価格」「安物と認識されうる価格」などの詳細を算出することができる。

PLC

PLC（Product Life Cycle）とは、製品（商品・サービス・ブランド）が「導入期」「成長期」「成熟期」「衰退期」の4つの段階を経るという理論（製品ライフサイクル理論）における、一連の流れのこと。時間軸を横軸に、売上やシェアを縦軸にとり、凸型のグラフで表現されることが多い。ブランドや商品がどの段階にあるかによって、マーケティング上の課題が異なるため、取るべき戦略・戦術も変化する。

POP広告

店頭や店内に設置される商品周りの広告。代表的なツールとして、プライスカードやポスター、ステッカーなどがあげられ、最近では小型液晶画面での映像展開など様々なツールが存在する。消費者の最終的な購買決定に大きな影響を与えることから、店頭プロモーションツールの中でも特に重要な位置付けを占める。

P値

統計的仮説検定において、帰無仮説が正しいとした場合の確率を示す値です。P値が小さいほど、帰無仮説を棄却し結果が有意と判断します。慣例的に5%を下回ると有意と判断されます。

PDCAサイクル

PDCAサイクルは、「Plan（計画）」「Do（実行）」「Check（評価、検証）」「Action（改善）」という事業活動のサイクルを表すフレームワーク。生産管理や品質管理などの管理業務として考え出された手法だが、あらゆる業務を円滑に進める枠組みとして広範に活用されている。企業が常に成長を続けられるような、効果的なマーケティング活動を行うためにはPDCAサイクルを回すことが重要とされる。

PB

全国的に有名なメーカーのブランドをナショナル・ブランド（NB）と呼ぶ。これに対して、大手卸・大手小売チェーンが開発したブランドをプライベート・ブランド（PB）と呼ぶ。

PPM

PPM（Product Portfolio Management）とは、複数の商品・ブランドを販売する企業が、戦略的観点から事業資金をどのように配分するかを決定するための経営・管理手法。「相対的市場占有率」と「市場成長率」を軸にとり、各商品・ブランドを「花形商品」「金のなる木」「問題児」「負け犬」に分類するのが一般的。

PPC広告

PPC広告とはPay Per Click 広告の略称で、クリック課金型広告ともいう。リスティング広告が検索結果による表示型広告を指すのに対し、PPC広告はクリック課金型広告全般を指す。

PV

PV（Page View）とは、Webサイト、またはその中の特定のページが何回見られたかという数字。 Webサイトの規模を測る一般的な指標として広く使われている。「インプレッション」もほぼ同義。

Pマーク

Pマーク（プライバシーマーク）とは、経済産業省の外郭団体、日本情報処理開発協会（JIPDEC）が管理する個人情報取り扱いに関する認定制度。個人情報について「年1回以上の管理状況の確認」「管理責任者の配置」といった基準を満たすと、使用許諾が得られる。近年のインターネット普及と共に社会問題化している個人情報の漏洩・流用などに対応する規格として注目を集めている。

PEST分析

PEST分析とは、マクロ環境要因を網羅的に洗い出すためのマーケティングフレームワーク。 PEST分析のPESTとは「Politics(政治)」「Economy(経済)」「Society(社会)」「Technology(技術)」の4つの頭文字を取ったもの。

POS

POS（point of sales）とは、物品販売の売上実績を単品単位で集計する手法。 POSを導入することにより、商品名や価格、数量、日時などの販売実績情報を収集し、「いつ」「どの商品が」「どんな価格で」「いくつ売れたか」を把握できる。 POSに顧客情報であるID（誰が）を付加したものはID-POSと呼ばれる。

QRコード

デンソーウェーブ社が開発した2次元コードの規格。 QRはQuick Responseの略。携帯画面に表示させリーダーに読み取らせて入場管理などに利用したり、紙媒体などに掲載して携帯電話のカメラ機能を使ってURL等を読み取らせサイトに誘導したりといった形で活用されている。

RSS

RSSとはRich Site Summaryの略であり、Webサイト上の記事の見出しやサマリーなどの要素を、一定のルールで統一したフォーマット。 RSSリーダーと呼ばれるアプリケーションを用いることで、インターネット上の記事収集を自動化できる。同様のフォーマットを使ってRSS広告を配信するなどの活用も可能となっている。

RSC

RSC（Regional Shopping Center）とは、SC（ショッピングセンター）の分類のひとつ。広域から集客する大型のショッピングセンターのこと。 GMSや百貨店など大型の総合小売を各テナントとし、ファッション衣料を中心とした多数の専門店を有し、滞在しながらゆったりと買い物ができるようになっているものが多い。

RFM分析

RFM分析とは、Recency （直近いつ）、Frequency （頻度）、Monetary （購入金額）の3つの指標で顧客を段階的に分け、グループ化した上で各グループの特性に応じたマーケティング施策を講じる手法。顧客を10段階で区分することから「デシル分析」と呼ばれることもある。カード会員などのCRM戦略における基礎データ分析として広く活用されている。

ROI

ROIとは、Return On Investmentの略で、投資利益率の意味。投資によりどれだけの利益をあげたかを測る重要な指標で、利益を投資額で割った数値が大きいほど収益性に優れた投資であると言える。

ROAS

ROASとは、Return On Advertising Spendの略称で、広告費用に対してどれだけ広告経由で売上があったかを計る成果指標のこと。

SEM（Search Engine Marketing）

SEM（Search Engine Marketing）とは、SEOや検索キーワード連動広告などを駆使して、検索サイトを利用するユーザーの誘導を促進するマーケティング手法の総称。

SEM（Structural Equation Modeling）

SEMとは、共分散構造分析（構造方程式モデル：Structural Equation Modeling）のこと。多変量解析手法のひとつで、ある事象に対する因果関係の仮説を検証する分析手法。因子分析と重回帰分析を拡張した解析手法であり、一般的には変数間の因果関係の向きと強さを示すパス図が得られる。

SEO

SEOとは、Search Engine Optimizationの略で、自社サイトを検索エンジンの検索結果のより上位に表示させるための手法や技術のこと。検索エンジン最適化とも呼ばれ、その最適化策のことをSEO対策、最適化策による検索結果の効果をSEO効果と呼ぶこともある。具体的なSEOは、キーワードの適切な使用やタグの見直しなどの手法のほか、日々変化する検索エンジンのアルゴリズムに対応した知見のアップデートも必要とされる。

SFA

SFAとは、Sales Force Automation（セールスフォースオートメーション）の略で、営業支援システムのこと。個人の経験や勘による営業ではなく、各案件情報や営業履歴等をシステムに入力し、全社的に情報共有することで企業全体の営業活動を支援する。

SMO

SMOとは、Social Media Optimizationの略で、ソーシャルメディア最適化のこと。ブログやSNSのようなソーシャルメディアで自社商品・サービスの話題を取り上げてもらうために、Webサイトやオンライン施策を最適化することを指す。

SA

アンケート調査におけるSA（Single Answer）は単一回答の意。選択肢回答のひとつで、いくつかの選択肢の中から、回答者が最も適すると判断したものを一つだけ選んでもらう形式。

SKU

SKUとは、Stock Keeping Unitの略で、在庫管理を行う単位。流通業などにおける単品管理の際に用いられる。アイテムは商品の種類を指すが、SKUは同じ商品でもパッケージの違いや値段の違いなど、アイテム単位よりもさらに小さい単位で分類されることがある。

STP

STPとは、マーケティング戦略の基本要素であるSegmentation（市場細分化）、Targeting（ターゲット設定）、Positioning（ポジショニング設定）の頭文字をとったもの。マーケティング戦略においては、内部・外部環境分析に基づいて策定した自社のSTP戦略を元に、4P（マーケティングミックス）などの具体的施策に落とし込んでいく。

SD法

SD法とは、Semantic Differential Methodを訳したものでカテゴリー尺度法、評定尺度法とも呼ばれる。アンケート調査で、意味が反対の2つの言葉を両端に置き、その間を5～7段階程度の尺度で区切った形式で回答させる。

S-HUT

S-HUTとは、アンケートモニターに対し実店舗で購買促進した後、商品評価を行う、ネオマーケティング独自の調査サービス。上市後の商品評価を効率的にリサーチできるのが特長。

SMOT

SMOT（エスモット）とはSecond Moment of Truthの略。 FMOT（エフモット）とあわせて提唱されているメンタルモデルで、消費者が商品を購入した後、その商品を今後も継続的に利用するかどうかを判断する瞬間のことを指す。

SIPS

SIPSとは、Sympathize（共感する）、Identify（確認する）、Participate（参加する）、Share＆Spread（共有・拡散する）の頭文字を取ったモデルで、ソーシャルメディアに特化した購買心理プロセスを表す。 AIDMA・AISASとは異なり、購入には至らないもののSNS等を通じて関与する行動も「参加（Participate）」として区分する点が特徴。

SWOT分析

SWOT分析とは、事業計画やマーケティング戦略のための基礎的なフレームワーク。内部・外部環境分析の結果、導き出された事象を、Strength(強み)、Weakness(弱み)、Opportunity(機会)、Threat(脅威)の4つの視点に落とし込み、評価する。

SCAMPER

SCAMPERとは「オズボーンのチェックリスト」とも呼ばれ、ブレインストーミングを考案したA.F.オズボーンの発想法の一種。転用・応用・変更・拡大・縮小・代用・置換・逆転・結合の9つの視点を使うことでアイデアを広げることができ、既存製品・サービスの改良や改善案を考える際に用いると有効と言われている。

SoLoMoマーケティング

SoLoMoマーケティングとは、ソーシャル（Social）・ローカル（Local）・モバイル（Mobile）を組み合わせたマーケティング手法の略で、スマホなどのモバイル端末を使い、現在の位置情報データやソーシャルメディアと連動させて仕組を指す。

t検定

t検定とは、統計的仮説検定のうち、t分布を用いる検定のこと。一般的には2群の母平均の差の検定を指し、アンケート調査における有意差検定などに用いられる。

TMOT

TMOT（ティーモット）とはThird Moment of Truthの略。 FMOT、SMOTに続く購買メンタルモデルと言われており、消費者が商品を繰り返し使用する内に愛着を感じ、その商品を愛用する瞬間を指す。

UI

UIとは、User Interfaceの略で、システムやWebページにおいて、ユーザーが触れたり操作したりできる部分のこと。

UX

UX(User Experience)とは、商品やサービスのそのものの利用価値や所有価値ではなく、商品やサービスの利用を通じてユーザが得られる有意義な体験のこと。「便利」「楽しい」「感動」「満足」などの感情を呼び起こすユーザー体験のこと。

UU

UUとはUnique Userの略で、Webサイトを訪れたユーザーの「人数」を意味する。例えば、同じ10,000PVでも、100人のユーザーが100回ずつ特定のページを見た場合は100UU、10,000人のユーザーが1回ずつサイトを見た場合は10,000UUとして数えられる。

VR

VR（バーチャルリアリティ）とは、現物や実物ではないが機能としての本質は同じであるような環境を、ユーザーの五感を含む感覚を刺激することにより理工学的に作り出す技術のこと。日本語では「人工現実感」あるいは「仮想現実」と訳される。 AR（拡張現実）が現実世界をベースに追加情報を付加する技術であるのに対し、VRは様々な形で作られた仮想現実の世界にユーザー自身が飛び込む、より没入的な世界観を表現する用語である。

VMS

VMSとは「Vertical Marketing System」の頭文字を取ったもので、「垂直的マーケティングシステム」のこと。一般的に流通経路は個々の生産者、卸売業者、小売業者で構成されるが、VMSは川上産業（生産）から川下産業（小売）までを統合することから「垂直的」と表現される。

VMD

VMDとはヴィジュアル・マーチャンダイジングの略。店頭プロモーションにおいてブランドや企業の価値・世界観・イメージを視覚的に伝える諸活動（陳列や店頭装飾、ディスプレイを含む）のことを指す。

webシェルフ

オンライン上に商品棚（オンラインシェルフ）を擬似的に再現し、商品パッケージやPOPの効果などを評価してもらう調査手法。会場調査（CLT）のシェルフテストに比べリアリティは劣るものの、基本的にネットリサーチで完結するため、低コスト・短時間で大量サンプル、かつ広範な地域の回答を集めやすい。

Webマーケティング

Webマーケティングとは、Web広告やWebサイトを中心に、Web技術を利用して企業活動や商品の宣伝広告などを行って消費者へ啓蒙するマーケティング活動全般を意味する。具体的には、コーポレートサイト・商品サイトにおけるブランディング、ターゲット顧客に対するマーケティングリサーチ、SEO対策、顧客へのDM・ブログ告知による広告・宣伝活動など。

WOM

WOMとは、Word of Mouthの略語でいわゆる「クチコミ」のこと。

ZMOT

ZMOT（ジーモット：Zero Moment of Truth）とは、2011年にGoogleが提唱した購買意思決定に関するマーケティングモデル。 FMOT（エフモット：First Moment of Truth）が、消費者が店頭で商品パッケージやディスプレイを決め手として商品購入を決定するタイミングを指すのに対して、「ZMOT」は「FMOT」のさらに前段階である、店頭に足を運ぶ前に行われる意思決定（買い物の下調べ）のことを指す。

Z世代

「1990年半ば〜2010年代生まれの世代」のこと。常にインターネットやスマートフォンが身近にある環境で育ち、デジタル技術やソーシャルメディアが身近な世代の為、企業のマーケティングにおいて、世界的に注目されているターゲット層です。

1：5の法則

1：5の法則とは、新規のお客様を獲得するには、既存のお客様の5倍のコストがかかるという法則。新規顧客は獲得コストが高いにもかかわらず利益率が低いので、新規顧客の獲得以上に既存顧客の維持が重要であるという考え方。

1：29：300の法則

1：29：300の法則とは、労働災害における経験則のひとつで、1件の重大事故の背後には29の軽微な事故があり、その背景には300の異常（ヒヤリ・ハット）が存在するというもの。アメリカの損害保険会社で労働災害の発生確率を分析したハインリッヒ氏の論文発表にちなみ、ハインリッヒの法則とも呼ばれる。

20：80の法則

全体の2割程度の高額所得者が社会全体の所得の約8割を占めるという法則。マーケティングなどさまざまな分野で応用されており、「80：20の法則」「2：8（ニハチ、ニッパチ）の法則」「パレートの法則」とも呼ばれる。全商品の上位20％の商品が売上げの80％を占める、または、全顧客の上位20％の顧客が売上げの80％を占めるなど。 CRMやOne to Oneマーケティングといった分野で、優良顧客を囲い込むためのマーケティングミックスや顧客生涯価値（ライフタイムバリュー）の向上など各種マーケティング施策に反映するための基本的な考え方。

3C分析

3C分析とは、マーケティング環境分析の基本フレームワーク。 3Cとは、「Customer(市場・顧客)、Competitor(競合)、Company(自社)」の3つの言葉の頭文字を取ったもので、マーケティング環境を抜け漏れのない視点で把握するための基本的な視点である。

4C

顧客価値（Customer value）、顧客コスト（Customer cost）、利便性（Convenience）、コミュニケーション（Communication）のこと。企業側の視点である4Pを購買者の視点に立って置き換えた概念。この4Cを十分検討したうえで4P（マーケティングミックス）を構築することが重要と提唱されている。

4P

Product(製品)・Price(価格)・Place(流通チャネルなど)・Promotion(コミュニケーション)の4要素から成り、企業が顧客に影響を与え購買行動を起こしてもらうために活用できる打ち手の要素。マーケティングミックスにおいては、これらの打ち手を組み合わせる(ミックスする)ことで、マーケティング基本戦略を具現化する。

4マス

テレビ、ラジオ、新聞、雑誌の4媒体のこと。広告の4大メディア。マスコミュニケーションの大部分を占める重要要素。一方的なコミュニケーション手法であるが、一度に多くの消費者に情報を伝達できるため、製品やサービスの認知段階においては非常に大きな効果をもたらすことができる。

5セグ

市場を5つのセグメントに分類し、各セグメントの特性に合わせた戦略を立案するマーケティング手法です。認知、購入経験、購入頻度からロイヤル顧客、一般顧客、離反顧客、認知・未購買顧客、未認知顧客に分類します。※場合によっては購入頻度ではなく購入意向とするケースもあります。

5：25の法則

顧客離れを5％改善すれば、その利益率は25％改善されるという経験則。新規顧客に商品を販売するためには、既存顧客に商品を販売する時の5倍のコストが必要になる（1：5の法則）ため、顧客を新規開拓するよりも、既存顧客の離反率を下げると共にその売上げを増加させることが、収益アップのためには重要とされる。

5フォース分析（5つの力分析）

5フォース分析（5Forces　Analysis）とは、競争戦略の5つの要因分析のこと。「5つの力分析」「5F分析」とも言う。事業戦略を考える上での競争要因を網羅的に把握するためのフレームワークで、環境分析において脅威となるファクターを抽出する際に有効。 5F分析により、業界構造やその収益構造、競争環境の厳しさなどを分析できる。

9セグ

市場を9つのセグメントに分類し、各セグメントの特性に合わせた（顧客起点）戦略を立案するマーケティング手法です。認知、購入経験、購入頻度、購入意向の4つの変数からロイヤル（積極／消極）、一般顧客（積極／消極）、離反（積極／消極）認知・未購買（積極／消極）、未認知顧客に分類します。